共同研究・競争的資金等の研究課題 - 澤田　いずみ

精神疾患をもつ親への応援型ショートケア開設に向けた応援の実践知の創出に関わる研究

基盤研究(C)

研究期間:

2023年04月

-

2027年03月

 

澤田 いずみ, 小川 賢一, 原田 由香, 石川 幸代, 道信 良子, 原田 瞳

親支援プログラム受講によって保護者は地域の子育て支援資源と積極的につながれるか

基盤研究(C)

研究期間:

2022年04月

-

2026年03月

 

加藤 則子, 塩田 昇, 蓋 若エン, 澤田 いずみ, 梶原 由紀子, 江上 千代美, 麻生 保子

“応援”概念に基づく精神障害をもつ人の子育て支援アプローチの開発に関わる研究

基盤研究(C)

研究期間:

2019年04月

-

2023年03月

 

澤田 いずみ, 石川 幸代, 塚本 美奈, 道信 良子, 小川 賢一, 原田 瞳

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本研究の目的は、保健医療福祉分野における“応援”という概念を秋からにし、精神障害を持つ親への子育て支援における新たなパラダイムとアプローチを創出することである。 目的１である「医療福祉分野の文献で使用されている“応援”の概念を明らかにすること」については、医学中央雑誌、最新看護検索，CiNii Article ,メディカルファインダーから検索した医療分野における応援の実践を報告した29文献を対象として、応援の概念分析を実施した。応援の前提要件、属性、帰結にかかわるカテゴリーが抽出され、これに基づいて“応援”の概念に関わる仮説モデルと定義を明らかにできた。現在、研究分担者と分析の妥当性の検討を行い、4月中に投稿予定である。 目的２である、「北海道浦河町における精神障害を持つ親を対象とした当事者中心の対話型カンファレンス『応援ミーティング』参加者の応援のプロセスを明らかにする」は、COVID-19の感染拡大防鼠措置に関わる移動制限により実施できておらず、研究期間を1年延期することとした。目的１で行った概念分析の結果、導き出された応援の仮説モデルと定義の検証に関わるインタビューガイドを作成し、令和4年度に面接調査を実施する予定である。 また、本年度は、これまで実施してきた精神障害を持つ親へのメンタルクリニックにおける子育てプログラムの成果と課題について、英文ジャーナルへの投稿を行った。現在、混合研究法に基づいて再分析を行い、再投稿に向けて執筆中である。

青年期のメンタルヘルスへの早期介入プログラム導入とその評価についての研究

基盤研究(C)

研究期間:

2018年04月

-

2022年03月

 

柳川 敏彦, 加藤 則子, 澤田 いずみ, 藤田 一郎, 上野 昌江

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思春期の子どもの発達を取り巻く、虐待、不登校、いじめ、非行、暴力、自殺などの問題への進展予防を目的として、豪州で開発されたセミナー形式ティーントリプルP（TTPS）を導入し、その効果を検証した。対象は11～15歳の子どもを持つ養育者とした。 TTPS前後比較57名では、子育てスタイルPSの手ぬるさ、過剰反応、多弁さのすべての項目で改善が得られ、親の精神状態DASSの抑うつ、不安、ストレスの軽減が得られ、高い満足度CSQを示した。プログラム6週間後も親36名のPS、DASSの効果の持続が確認され、子どものDASSにおいて感情的症状、問題行動、不注意/多動の改善ともにCSQの維持が認められた。

地域における子育て支援プログラムの遠隔実施の効果に関する検証

基盤研究(C)

研究期間:

2018年04月

-

2021年03月

 

加藤 則子, 澤田 いずみ, 藤田 一郎, 柳川 敏彦

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近年の核家族化とコミュニティーの崩壊の中で、育児知識の伝承が不十分となり育児不安が増大する中で、親支援プログラムのニードが高まり、その一例である前向き子育てプログラム（トリプルP）についても、対面での参加のみならず、遠隔地でも受けられる仕組みの必要性が生じた。このため家庭訪問を通じて実施する方法とzoomによるビデオカンファレンス機能を活用する方法によりプログラムを実施し、客観的指標により効果を検証した。家庭訪問による場合対面実施の場合とそん色のない効果が、zoomによる場合無介入の対照群に比べて統計的に有意な効果があることが実証された。

前向き子育てプログラムによる小児心身症予防効果の検証

基盤研究(C)

研究期間:

2017年04月

-

2020年03月

 

藤田 一郎, 中島 範子, 加藤 則子, 澤田 いずみ, 柳川 敏彦

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親が前向き子育てプログラム「トリプルP」を学ぶことによる子どもの気持ちや行動への影響について検討した。子どもの心理社会的問題のスクリーニングとしてPSC（Pediatric Symptom Checklist）日本語版健康調査票を使用した。グループワーク事前のPSC17点以上（心理社会的問題あり）の人数は137名中49.6％から事後調査35.0％に減少し、PSC点数平均値も有意に減少した。質問項目因子では不安・人間関係の障害、不登校・不定愁訴で有意な改善が生じていた。

精神科医療機関における精神疾患をもつ親への円環式子育て支援モデル構築に関する研究

基盤研究(B)

研究期間:

2015年04月

-

2019年03月

 

澤田 いずみ, 池田 望, 竹田 里江, 松山 清治, 鵜飼 渉, 奥田 かおり, 森元 隆文, 塚本 美奈, 佐藤 智美, 大野 真実, 伊藤 恵里子, 内田 梓, 高村 美香, 黒田 美幸, 吉野 淳一

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本研究の目的は，精神科医療機関を利用する親へ支援プログラムを提供し，支援を受けた親がその体験を医療機関・地域へフィードバックするという円環構造を作ることが，精神疾患をもつ親のリカバリーと支援の充実に貢献しうるかを明らかにすることである．支援プログラムは子育て態度を改善し，フィードバック活動は当事者の他者支援活動の増加と地域支援者の強み志向支援の認識の向上につながり円環構造の有効性が示された．親自身の非擁護的被養育体験や認知機能の特性といった支援ニーズが明らかとなり，継続的に自己を語れる場と作業療法的アプローチの必要性が示された．また支援評価指標としてのオキシトシンの有用性が示唆された．

地域における育児支援資源の効果的な配分と提供のための体制整備に関する研究

基盤研究(C)

研究期間:

2015年04月

-

2018年03月

 

加藤 則子, 澤田 いずみ, 柳川 敏彦

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支援ニードのある親子に必要な支援が届けられてゆくために必要な要素を5つの自治体にヒアリングしたところ、自治体側で財源を用意できるか、支援の実際を届ける人を確保できるか、受け手がプログラム等にアクセスできるか、参加できるか等が明らかになった。また、支援の長期的効果を見てゆくには要保護児童数、虐待相談件数、不登校や非行相談などの行政報告が活用できることが分かった。首都圏近郊の市では、8.2％の3歳児が心理的な支援を必要とする状態にあることが分かった。問題例を把握してプログラムの実施につなげるシステムが充分働いておらず、プログラムの提供量も必要量より大幅に少ないことが明らかとなった。

統合失調症である親を対象としたネットワーク型精神科子育て支援看護外来の試行的評価

基盤研究(B)

研究期間:

2011年04月

-

2015年03月

 

澤田 いずみ, 宮島 直子, 塚本 美奈, 高橋 由美子, 正岡 経子, 池田 望, 大野 真実, 影山 セツ子, 伊藤 恵里子, 内田 梓, 高村 美香, 丸山 知子

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統合失調症をもつ親を対象とした子育て支援看護外来の試行的評価のためメンタルクリニックの看護師とPSWのよるペアレントトレーニング(トリプルP)の活用を試みた。トリプルPは通院中の親への個別・グループ支援に生かされ、養育態度とストレスを改善し、対人関係、自助活動への波及効果も示した。支援者との関係性が支援導入と継続の重要な要素であり、統合失調症をもつ親へは、看護職の多機関との積極的連携に基づいた個別相談・訪問による家族も含めた関係性の構築と共に、自己を語る力の育成が支援の基盤となると考えられた。さらに、支援者対象の継続的学習会は支援者間のネットワーク形成と当事者向け教材の開発に有効と考えられた。

統合失調症を持つ人の妊娠・出産・子育てへの看護支援プログラムの構築に関する研究

基盤研究(B)

研究期間:

2007年

-

2010年

 

澤田 いずみ, 宮島 直子, 吉野 淳一, 平塚 志保, 今野 美糸己, 高橋 由美子, 野村 美樹, 丸山 知子, 影山 セツ子

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本研究の目的は、統合失調症を持つ人の妊娠・出産・子育てへの看護職の支援の実際と、当事者の支援ニーズを明らかにし、看護支援のガイドラインを作成することである。研究活動として、先駆的な活動のフィールドワーク、128か所の保健医療機関に勤務する看護職への質問紙調査、看護職24名への面接調査、当事者2名の面積調査を行った。その結果、支援ニーズとして、妊娠に伴う投薬の減量による症状悪化、家族基盤の脆弱さ、人との繋がりにくさがあり、妊娠時から当事者・家族が、精神障害と子育てへ適応できるよう、継続的・多面的・多層的に支援する必要があることが明らかになった。研究結果をもとに妊娠前から子育て期までの支援についてケアガイドを作成した。ケアガイドに関する臨床現場の評価は高く、看護職間の共通認識の形成に役立ち、活用されていく方向が示された。

ワーク・ライフ・バランスからみた勤務形態による睡眠障害の女性生殖機能への影響解明

基盤研究(C)

研究期間:

2007年

-

2010年

 

片倉 洋子, 岸 玲子, 丸山 知子, 澤田 いずみ, 奥井 登代

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女性が働くことに対する社会的要請はこれからますます大きくなると思われる。仕事場における女性の働く体制を整えるために、特に夜間などのシフトワークを必要とされる仕事場での女性に固有の生理的活性や内分泌生殖機能への影響について検討を行った。一部動物実験を行い性差、年齢差による身体への影響をみた。その結果、年齢が高いほどシフトワークによる生理的活性(ROS)は強く影響が出ていることがわかり、回復も遅かった。しかし、雄ラットに比べると雌ラットのほうが夜間などの活動性では柔軟性が高いことが分かった。小学校入学前の子どもを持つ働く女性の家庭での身体への労働負担感が強くでていた。

交替制勤務による睡眠障害が女性就労者の健康に与えるライフ・ステージ別影響解明

萌芽研究

研究期間:

2004年

-

2005年

 

片倉 洋子, 岸 玲子, 丸山 知子, 澤田 いずみ, 奥井 登代

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多様な産業分野に女性労働者が増加しているが現在の労働現場における環境整備では男性中心に行われ女性固有の健康問題についてはまだ配慮が充分ではない。種々の勤務形態の中でも交代制勤務に伴う夜間、長時間勤務による身体、精神影響等女性も多くの問題を抱えている。早期の段階で身体、精神的健康問題の発見のために、非侵襲的、客観的な健康影響指標について検討を行うことを目的として以下の研究を実施した。 1.交代制勤務の勤務前と終了後に勤務形態による健康影響の1つとして平衡バランス機能との関連について重心動揺計を用いて測定するために、動揺計について検討を行い携帯可能な軽量機器を開発した。軽い計測器に関しては重心の安定が悪く、置く場所の状態に左右されてしまうなどの欠点が種々あったことから、重心動揺計本体の軽量化により安定した計測、短時間で正確な計測の可能性について試作機器を製作し検討を行い、安定性、精度、計測項目の多様性など充分使用できるものであることが実証された。 2.身体的精神的疲労、ストレスなどにより起こる生理機能を非侵襲的に測定することを目的として、今年度はラットを用いて実験的に検証を行った。16時間以上の長時間勤務と夜勤を想定し、活動期を逆転長時間とし活動期の前後で白血球細胞の活性酸素種の測定、過酸化水素による影響をフローサイトメーターで調べた。活性酸素種は長時間活動期後に増加し、サイクルを経るごとに増加していた。またストレス指標ともなる一本鎖DNA損傷につてもコメット法にて測定を行った。長時間活動期前には損傷は見られなかったが活動後にはDNA損傷が増加していた。 3.女性のライフ・ステージによる負担程度の計測や交代制勤務に伴う睡眠状況によるホルモンへの影響を知るために唾液中コルチゾール、8-OHdG、DHEAを測定するため予備的検討を行った。 4.質問紙により生活状況や睡眠、ストレス状況の知見を得るために、調査票作成のための検討を行った。

入院児をもつ親への受動喫煙防止のための看護介入の構築と効果に関する研究

基盤研究(C)

研究期間:

2003年

-

2006年

 

今野 美紀, 丸山 知子, 和泉 比佐子, 澤田 いずみ, 上村 浩太

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本研究は(1)入院児の親を対象に家庭における喫煙状況を調査し、子どもへの受動喫煙の実態を調査する、(2)入院児の親を対象に「禁煙と健康支援活動」を行い、その効果を親の変化と携わった看護師の変化から検討する、以上の2点を目的に調査と看護介入を行った。 1.入院児をもつ親の家庭における喫煙状況 入院児の喫煙する親50名への調査の結果より、児の殆どは家庭内で受動喫煙に曝露されていた。作成したパンフレットから「換気扇や空気清浄機ではタバコ煙の影響を無くせないこと」を新たに学んだ、と述べる者もおり、禁煙・分煙について正確な知識提供の必要性が示唆された。禁煙に無関心な親は「喫煙をストレス解消の手段」と捉えていたが、禁煙に関心ある親は子どもや家族、自分の健康への影響を案じており、医療者からの禁煙助言を希望する割合が増えた。 2.入院児の親に行った「禁煙と健康支援活動」の効果 平成17〜18年度に療育目的に母子入院した児の親61名を対象に「禁煙と健康支援活動」を行った。その結果、親の喫煙知識が増えたが、本人の喫煙本数、禁煙の準備性に変化は見られなかった。看護師の喫煙知識は有意に増え、禁煙に携わる自信も次第に高まった。看護師は無関心な喫煙者に対応する困難さや子どもの障害のリスクゆえに喫煙を話題にする躊躇を覚え、親の禁煙意思に影響を与える環境の大きさを感じながらも、入院児の親の禁煙試行を励まし、子どもの健康と関連づけて禁煙の動機付けを高めるよう情報提供をしていた。病棟としては親の禁煙への関心を喚起し、禁煙を話題にしやすい雰囲気を醸成していた。

夫婦間暴力における夫と離別した女性の健康状態と暴力の長期的影響に関する研究

基盤研究(C)

研究期間:

2003年

-

2005年

 

澤田 いずみ, 丸山 知子, 吉野 淳一, 今野 美紀, 片倉 洋子

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I.研究の目的 夫婦間暴力を受け夫と離別した女性の心身の健康状態を明らかにし、暴力が女性の健康に与える長期的な影響とヘルスニーズを明らかにすること。 II.研究方法 1.質問紙調査 1)対象:過去に夫婦間暴力を背景に民間のシェルターに援助を求め、現在は夫と離別して生活している女性100名。 2)調査の内容:(1)身体・精神症状32項目、(2)IES-R、(3)Zungうつ病自己評価尺度、(4)受診状況と受診ニーズ、(5)基本的属性、(6)暴力の被害状況、(7)生活習慣を尋ねた。 3)回収結果:調査用紙の回収数は67部(回収率67.0%)であった。 2.聞き取り調査 1)対象:1次調査の参加者で面接への同意が得られ、離別後3年以上を経過していた20名。 2)面接内容:20名のうち14名に夫と同居中、別居した直後、現在での健康状態とヘルスニーズについて1〜2回の半構造化面接を行い、逐語録を作成し内容分析を行った。 III.調査結果 質問紙調査の結果、夫と同居中、約8割の女性が抑うつ状態を体験していたが、夫からの暴力により受診行動が制限されていた。離別後では、約5割の女性が「憂うつな気分」「眠れない」「疲れやすい」などの症状を"まあまあ"又は"かなり"感じており、約3割の女性に軽度以上のうつ状態、7割の女性にPTSDが疑われる状態であることが示唆され、健康に問題を自覚している女性のうち約5割が暴力と関係していると認識していた。心身症状は離別期間の経過に伴い減少するものもみられるが、個人差が大きく顕著な統計学的な関連を認めなかった。面接調査においては、暴力によるソーシャルサポートの分断や経済的困難などの生活基盤の脆弱性や、暴力の影響を受けた子どもの健康状態が、女性たちの健康状態の回復に影響していることが示唆され、離別後の親子を総合的に支援することが必要と考えられた。今後は、健康状態の個別性の背景と回復の過程を明らかにする予定である。

子育て期の夫婦の心理社会的状態とレスパイトサービスシステムの開発

基盤研究(B)

研究期間:

2003年

-

2005年

 

丸山 知子, 澤田 いずみ, 吉野 淳一, 今野 美紀, 杉山 厚子, 吉田 安子

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本研究は、子育て期の夫婦のレスパイトサービスシステムを開発するために、以下の目的で行った。 1.子育て期にある夫婦間の心理社会的状態とコミュニケーションパターンを明らかにする。 2.子育て期夫婦に対するレスパイトサービスの実施とその効果を明らかにする。 3.子育て期夫婦に対するレスパイトサービスシステムのモデルを開発する。 これまでの継続調査に協力の得られた3〜4歳児をもつ女性約400名とその夫に対し郵送法による自記式質問紙調査を実施した。調査内容は、現在の心身の状態(GHQ30)、子育てに対する心配、夫婦関係、サポート者の存在等に関する質問である。回収率は女性65%、夫39%であった。 同時に、フォーカスグループインタビューの参加者に同意の得られた女性8名、夫4名に対し、子育てと夫婦関係に対するインタビューを行った。 レスパイトサービスのためのボランティア育成のために、本学卒業生(前身の短期大学含む)のうち札幌市在住で現在勤務していない者を抽出し、子育てボランティアの参加を求め、数名の協力者を得た。 同時に、子育て支援活動としてカルガモの会を合計16回開催した。開催テーマはアロマセラピー、ストレッチ、落語、ヨガ、ティーセミナー等である。開催時にはボランティア及び本学学生による託児コーナーを設け、教育的配慮をした。参加人数は1回平均20名(延べ参加人数230名)、託児に参加した子供の平均人数は16名であった。参加理由は「会の内容に興味があったから」約9割、「気分転換したかったから」約6割、「託児コーナーがあったから」約4割、「友達に誘われた」約3割であった。会の参加前後の「身体運動に伴う気分や感情の変化を測定する評価尺度(MCL-S1尺度)を測定した。MCL-S1値の会開催前後を比較した結果、開催後は有意に「快感情」「リラックス」の値が高く、「不安感」が一部低くなっていた。従って、カルガモの会の参加により心身のリラックス効果が得られたという結果であった。

夫婦間暴力における夫との離別に関する妻の意思決定プロセスに関する質的研究

若手研究(B)

研究期間:

2001年

-

2002年

 

澤田 いずみ

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<研究目的>夫婦間暴力における妻の離別に関する意思決定プロセスを明らかにし、看護支援に関して考察すること。 <研究方法>夫婦間暴力の駆け込みシェルター代表者を介してシェルター利用者に面接協力を求め、承諾が得られた7名に1対1の半構成面接を行った。逐語録をデータとし、継続的比較分析を行った。 <結果および考察>分析の結果、5つのカテゴリーが導き出された。 カテゴリー1「暴力を生み、反復させる夫婦間の責任の不均衡」:夫は何かにつけて妻に責任を負わせようとし、日常生活の些細なことやライフイベントをきっかけに暴力が起こっており、男性優位の社会通念や夫のアルコール問題が背景に語られていた。 カテゴリー2「不均衡な生活を暴力で維持しようとする夫」:夫は暴力をエスカレートさせながらも、妻を引き止めるために一時的に暴力を停止し、不均衡な生活を維持しようとしていた。 カテゴリー3「不均衡な夫との生活に生き抜く支えを模索する妻」:妻たちは、過酷な生活を様々に意味づけ、生き抜く支えを見つけ、暴力をコントロールしようとしていた。夫と子どもとの生活への愛着や暴力から受ける痛み、暴力はなくなるという希望がせめぎ合い、離別への決意が揺れ動いていた。 カテゴリー4「離別の決意を促進する原動力」:暴力はコントロールされることはなく、妻たちの生命や支えとしていた子どもをも破壊し始めるとき離別への決意を促進されていた。そして、「あなたは悪くない」という周囲の言葉が離別への決意を支えていた。 カテゴリー5「容易ではない離別の実行」:夫の監視や、援助資源の不足、心身の痛み、先行きの見えなさから離別の実行は容易ではなく、離別を猶予せざるを得ない過程が語られた。シェルターの存在が離別に見通しを与え、実現に導いていた。 看護支援には、妻たちのせめぎ合いを理解し、夫婦間暴力に関する正しい知識と情報を提供することが重要であると考えられた。

育児期の女性のストレスと家庭内暴力の関連要因及び看護アプローチの構築に関する研究

基盤研究(C)

研究期間:

2000年

-

2002年

 

ワインゴート リタ, 澤田 いずみ, 吉野 淳一, 丸山 知子, 吉田 安子

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本調査は、産後4ヶ月の女性を対象に約2年間の縦断的調査であり、女性のストレスと夫・パートナーからの暴力の実態とその関連要因の分析を行い、看護支援について検討した。 対象の背景は、約80%以上が専業主婦、90%が核家族であり、児の健康に問題のない者が約90%であった。 1.子育てが楽しく充実している者は約90%であったが、疲労を感じている者が約80%おり、子どもがわずらわしい、いらいらすると答えた者も約50%いた。 2.精神的健康調査(GHQ)の結果、産後10ヶ月、1年半の時点で約50%が精神的ストレスが強い状態であった。特に身体的症状や睡眠障害が強かった。 3.育児行動で虐待が懸念される行為は、約90%の女性は行っていなかったが、無視、手や頭、お尻を叩くという行為は約50%が行っていた。その行為は10ヶ月より1歳6ヶ月の方が多かった。夫が子どもに対してこのような行為があるかについては、10ヶ月では約20%、1歳6ヶ月では約40%であった。 4.夫婦間暴力は約90%はなかったが、無視、罵る等の精神的暴力は、約30〜40%の女性が体験していた。さらに、平手で打つ、監視する、避妊に協力しない等は約10%の女性が体験していた。 5.夫婦間暴力の関連要因は、ソーシャルサポートの不満足、夫婦関係、女性の被虐待の既往、両親の夫婦間暴力、望まない妊娠、精神的健康等であった。さらに、夫からの暴力は子どもへの虐待の危惧と関連していた。 これらの結果から、子育て支援のニーズは、経済的助成の充実、育児休暇の普及や託児サービスの必要性があげられる。また、夫婦間暴力と子どもへの虐待の連鎖を断つための早期支援の必要性が強調される。

児童虐待における親と看護婦間の援助関係成立を困難にする要因についての研究

奨励研究(A)

研究期間:

1997年

-

1998年

 

澤田 いずみ

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1. 研究目的 医療機関における児童虐待への早期クライシス介入の機能を高めるため,看護婦が虐待された子どもを通じて虐待者である親と出会うとき,看護帰一親間の援助関係を困難にする要因を明らかにすること。 2. 研究実施状況 (1) 1次調査:自記式質問紙による郵送調査 児童虐待ならびに虐待する親に対する看護婦の認識と虐待事例との遭遇状況を把握することを目的に,札幌市内の総合病院の小児科,整形外科,脳外科,皮膚科,形成外科,救急部門に勤務する看護婦447名を対象に調査を行なった。回収数は428名(回収率87.2%)であり,うち有効回答数は313名(73.1%)であった。このデータについて単純集計を行ない,さらに,親への認識に関連する要因に関して統計的分析を行なった。この結果について成果報告を行なった。 (2) 2次調査:児童虐待事例に関する聞き取り調査 1次調査の結果,児童虐待事例と遭遇したことのある看護婦は89名であった。このうち25名から協力の申し出があり,12名の看護婦に虐待事例における親と看護婦の関わりについて面接調査を行ない,5例の虐待事例が把握された。 (3) 3次調査:予後調査 5例のうち3例は児童相談所へ通告され・1例は精神科外来でフォロー,1例は死亡であった。児童相談所に継続されたケースに関しては児童相談所より通告後の経過に関して情報を得た。 3. 研究結果 看護婦の児童虐待に関する知識には課題が多く,親との援助関係成立にも影響を及ぼしていた。虐待の発生背景に関する認識とともに,他機関とのネットワーク形成の重要性について認識を深めていく必要があることが示唆された。今後,看護婦に対する継続教育の検討と,他職種の児童虐待に関しての認識について調査を行なう必要があると考えられる。

地域における高齢男性の介護力形成のための小集団プログラムの効果性に関する研究

基盤研究(C)

研究期間:

1996年

-

1998年

 

佐伯 和子, 和泉 比佐子, 澤田 いずみ, 庄田 順子

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1. 研究目的 高齢男性の介護力として自己の老後に対する意識、身辺介護および家事介護に対する知識と技術、ソーシャルサポート活用能力とし、これらの力量形成のための介入プログラムとその評価方法を明らかにすることを目的とした。 2. 研究方法 地域の老人クラブで小集団技法を用いた介護教室(2回で1コース)を実施し、2回とも参加した101名について健康教育の評価を量的データおよび質的データを用いて行った。 3. 結果 (1) 介入の成果としての介護に対する知識、技術、態度の評価 数量的評価では、介護の社会資源に対する知識については獲得が認められ、介護技術の自己効力感および介護に対する態度においてはほとんどの項目で統計的に有意な差は認められなかった。しかし、質的データ分析では、介護への関心の高まりや学習の習得感が表現され、介護について漠然としていた意識から当事者としての切実な課題として捉えられていた。高齢者の介護に対する意識は、介護する・介護されるの両方の立場から捉えられ、介護に対する準備の条件が考えられ、よい要介護者になるための準備としての学習の必要性、自己の老後と生き方、介護の社会化へと認識が深まり、健康の自己管理の大切さが認識されていた。 (2) 介護力について高齢男性の特徴 男性と女性の介入効果の差は、介護技術に対する自己効力感、社会資源の知識、介護に対する態度に関しては統計的にはほとんど認められなかった。しかし、介護を志向する意識には差が認められ、男性は社会的政治的な観点から介護を考え、女性は家族関係や日常的な介護行動から介護を考えていた。 (3) 方法としての小集団プログラムの評価 小集団を用いた介護教室に高齢者は積極的に参加しており、能動的な学習形態は高齢者の学習にとっても存効な方法であった。

子どもの虐待と夫婦間暴力における予防と治療のための看護支援に関する研究