記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.1080/00222895.2016.1219306

PubMed

Web of Science

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記述言語：日本語   出版者・発行元：理学療法科学学会  

〔目的〕選択的筋疲労条件を用いて，走行遊脚期後半における脚振り出し制動機能を半腱様筋と大腿二頭筋が有しているかを検証することを目的とした．〔対象と方法〕7人の健康な成人男性を対象とした．半腱様筋と大腿二頭筋に対する選択的筋疲労介入前後に走行課題を実施した．筋疲労の検証のため，随意収縮課題中の関節トルクと筋電図中央周波数を算出した．走行課題では，遊脚期後半における膝・股関節屈曲角度，膝関節伸展角速度を算出した．〔結果〕選択的筋疲労は各対象筋のみが有意に低下した．走行課題の算出項目は，筋疲労前後で有意な変化はなかった．〔結語〕半腱様筋と大腿二頭筋は，個別の機能として脚振り出し制動機能を有さない可能性がある．

DOI： 10.1589/rika.32.639

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記述言語：日本語   出版者・発行元：札幌医科大学保健医療学部  

医中誌

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記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会  

【目的】本研究の目的は,脳血管障害により上肢運動失調を呈した一症例について,運動学的評価指標を用いた経時的な回復過程を明らかにすることであった。【方法】症例は左中脳梗塞により右上肢運動失調を呈した72歳男性であり,回復期病院入院中の初期,中間(2週後),最終(4週後)に運動学的評価を実施した。課題はロボティックデバイスを用いた右上肢による水平面上での目標追従運動であり,目標物との座標誤差・速度誤差,X軸・Y軸移動範囲,総軌跡長,Jerk Indexを解析対象とした。【結果】座標誤差は初期,中間,最終と段階的に減少したが,その他の指標は初期から中間にかけて一時的に増大し,最終に減少した。鼻指鼻試験や手回内外試験は初期,最終ともに陽性であった。【考察】本症例における運動学的評価指標の改善は,運動失調症状の変化のみでなく,代償的な運動制御戦略の変化を含んで表現された可能性がある。また,ロボティックデバイスを用いた運動学的評価は,運動失調の経時的変化をより定量的に評価する方法として有用であると考える。

DOI： 10.15063/rigaku.KJ00009747008

J-GLOBAL

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記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.1016/j.jelekin.2013.10.008

PubMed

Web of Science

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記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：6  

DOI： 10.1016/j.jelekin.2013.08.010

PubMed

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記述言語：英語   出版者・発行元：Japan Society of Physical Education, Health and Sport Sciences  

The present study sought to examine age-related differences in reaction time responses under simple- and dual-task conditions in active middle-aged males. Fifty healthy males aged 42 to 64 years who took part in public marathon events in 2010 or 2011, and who had participated in ski marathon events for more than 2 years were assessed, and whole body reaction times (WBRTs) were measured by under simple-task and dual-task conditions. In the dual-task condition, participants performed WBRTs measurements while they counted backwards aloud to 1, starting from 100. Although reaction times in the simple-task condition were not associated with age (<i>r</i>=0.21, <i>p</i>=0.14), a significant positive correlation was found between age and reaction times in a dual-task task condition involving concurrent cognitive tasks (<i>r</i>=0.45, <i>p</i><0.01). One-way analysis of variance revealed that older subjects (60 years and older) responded more slowly than two younger groups (aged <50 and 50-59 years) in dual-task conditions (<i>F</i>=7.87, p<0.01). However these age-related differences were not found in simple-task reaction times (<i>F</i>=1.74, <i>p</i>=0.19). The present findings suggest that attentional capacity assessed by reaction time in dual-task conditions declined with age in active middle-aged males.<br>

その他リンク： http://search.jamas.or.jp/link/ui/2015032882

DOI： 10.5432/ijshs.201228

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

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記述言語：日本語  

J-GLOBAL

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記述言語：日本語  

J-GLOBAL

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(公社)日本リハビリテーション医学会  

医中誌

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本スポーツ理学療法学会  

医中誌

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記述言語：日本語   出版者・発行元：北海道整形災害外科学会  

医中誌

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本臨床スポーツ医学会  

医中誌

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記述言語：日本語   出版者・発行元：札幌医科大学保健医療学部  

その他リンク:： https://search-tp.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2020&ichushi_jid=J05973&link_issn=&doc_id=20200626360010&doc_link_id=%2Ffc8hoken%2F2020%2F000009%2F010%2F0058-0062%26dl%3D0&url=https%3A%2F%2Fwww.medicalonline.jp%2Fjamas.php%3FGoodsID%3D%2Ffc8hoken%2F2020%2F000009%2F010%2F0058-0062%26dl%3D0&type=MedicalOnline&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00004_2.gif

医中誌

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記述言語：日本語   出版者・発行元：札幌医科大学保健医療学部  

その他リンク:： https://search-tp.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2020&ichushi_jid=J05973&link_issn=&doc_id=20200626360009&doc_link_id=%2Ffc8hoken%2F2020%2F000009%2F009%2F0052-0057%26dl%3D0&url=https%3A%2F%2Fwww.medicalonline.jp%2Fjamas.php%3FGoodsID%3D%2Ffc8hoken%2F2020%2F000009%2F009%2F0052-0057%26dl%3D0&type=MedicalOnline&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00004_2.gif

医中誌

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記述言語：日本語   出版者・発行元：札幌医科大学保健医療学部  

その他リンク:： https://search-tp.jamas.or.jp/index.php?module=Default&action=Link&pub_year=2020&ichushi_jid=J05973&link_issn=&doc_id=20200626360007&doc_link_id=%2Ffc8hoken%2F2020%2F000009%2F007%2F0041-0047%26dl%3D0&url=https%3A%2F%2Fwww.medicalonline.jp%2Fjamas.php%3FGoodsID%3D%2Ffc8hoken%2F2020%2F000009%2F007%2F0041-0047%26dl%3D0&type=MedicalOnline&icon=https%3A%2F%2Fjk04.jamas.or.jp%2Ficon%2F00004_2.gif

医中誌

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記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 日本理学療法士協会  

DOI： 10.14900/cjpt.47s1.b-207_2

CiNii Research

医中誌

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本医学教育学会  

医中誌

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本整形外科超音波学会  

医中誌

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記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 日本理学療法士協会  

【はじめに】

サッカーにおける膝前十字靭帯損傷は着地動作時に多発しており，非接触型損傷では男性は利き脚，女性は非利き脚に発生する割合が高いとの報告がある。しかし，動作時の運動力学について左右差を検討している研究は少なく，受傷側の性差が生まれる要因も明らかとなっていない。運動力学の指標の一つである床反力鉛直成分は高い個人特異性を示し，動的バランスを評価できることが示唆されている。本研究では，サッカー選手における着地時の運動力学の性差・左右差を明らかにすることを目的とした。

【方法】

男女サッカー選手を対象とし，利き脚はボールを蹴る脚と定義した。動作課題は20cm台からの前方及び側方への片脚ドロップジャンプ着地とした。計測された床反力鉛直成分から，床反力最大値到達時間（Peak Time）と床反力最大値（Peak Force）を算出し，性別と測定脚を要因とした二元配置分散分析を行った。

【倫理的配慮】

ヘルシンキ宣言に基づき被験者には書面を用いて十分な説明を行い，同意の得られた場合のみ測定を実施した。

【結果】

前方ジャンプでは性差・左右差はなかった。側方ジャンプでは交互作用がみられ，Peak Timeは非利き脚において男性よりも女性の方が短くなり，Peak Forceは女性において利き脚よりも非利き脚で大きくなった。

【考察】

女性でのみ左右差が生じた理由として，女性は男性よりも着地に関する能力が低く，左右差を他の機能で補完できていない可能性がある。

DOI： 10.14900/cjpt.46s1.f-91

CiNii Research

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記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 日本理学療法士協会  

【はじめに、目的】胸郭上を浮遊する肩関節は、身体各部からの影響を受けやすい特徴を有している。肩関節挙上動作は肩甲上腕リズムを有し、上腕骨の運動に肩甲骨が追従するように運動することで大きな可動域を作り出すことが可能になる。体幹は挙上最終域の主たる運動に関わることや、150°以降の挙上で胸椎後彎が減少し伸展方向の運動が起こると報告されており、肩関節挙上動作を完遂するにあたり、肩甲胸郭関節や脊柱の可動性が重要になることは周知の事実である。臨床において、踵へ補高することで立位での脊柱の可動性や肩関節機能が改善することを経験する。足部から姿勢制御や身体の運動に介入することは、インソールの考え方などから臨床的に行われていることである。過去の報告では足関節の角度を調整し、肩関節挙上時の脊柱彎曲をスパイナルマウスにて計測しているが、計測時の挙上角度が150°前後となっており、脊柱の機能を引き出すには不十分な条件にあると考える。本研究の目的は、踵への補高が肩関節挙上時の脊柱の可動性に与える影響について明らかにすることである。仮説では、踵への補高は肩関節挙上時の胸椎・腰椎彎曲に影響を与えると考えた。

【方法】対象は下肢体幹に整形外科的な既往の無い健常若年男性9名（平均年齢28.3歳±4.4歳、身長173.2cm±7.2cm、体重67.4kg±4.6kg）とし、胸椎・腰椎彎曲をスパイナルマウスを用いて計測した。胸椎彎曲はTh1/2からTh11/12の分節的彎曲の合計、腰椎彎曲はTh12/L1からL4/5の分節的彎曲の合計とした。計測内容は両側上肢下垂位、両肩関節最大挙上位とする。この計測を静止立位の状態（静止立位群）、踵に20cmの補高をした状態（補高群）の2条件で行った。各条件での胸椎・腰椎の彎曲を比較・検討した。各条件での比較はWilcoxon符号順位検定を用いた。有意水準は5%未満とした。

【結果】静止立位群と補高群の下垂位での胸椎・腰椎の彎曲において、有意な差は認めなかった。静止立位群と補高群の最大挙上位の胸椎・腰椎の彎曲において、有意な差を認めなかった。

【結論（考察も含む）】本研究は踵への補高が肩関節挙上時の胸椎・腰椎彎曲に及ぼす影響について実験を行った。静止立位群と補高群の最大挙上位での胸椎・腰椎の彎曲に有意な差は得られなかった。これは足関節の肢位の変化に対して膝や股関節が制御、吸収したことで脊柱の彎曲に変化が及ばなかったと推察する。このことから膝や股関節の機能を維持することが体幹や脊柱の状態を維持させるために重要になることが示唆された。本研究では、膝や股関節の計測を行っておらず膝や股関節の変化に対する検証がなされていないため、今後検討が必要と考える。

【倫理的配慮，説明と同意】本研究の参加者には、事前に研究の目的、方法、内容を説明し、同意を得てから実施した。本研究の実施において当院倫理員会の承認を得た。

DOI： 10.14900/cjpt.46s1.h2-260_1

CiNii Research

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(公社)日本整形外科学会  

医中誌

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(公社)日本整形外科学会  

医中誌

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記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人 日本理学療法士協会  

【はじめに，目的】膝関節屈筋は坐骨神経支配であり，電気刺激を用いて坐骨神経を介した最大張力の測定が困難である。我々は磁気刺激によって坐骨神経を刺激し，膝関節屈曲力を誘発する試みを行っている。これまでに磁気刺激によって坐骨神経の最大上刺激ができる対象者とできない対象者が存在することを報告した。磁気刺激は対象までの距離が結果に影響を及ぼすため，刺激部位における坐骨神経の走行と磁気刺激によって得られる誘発収縮力には関係性がある可能性がある。本研究では，殿部での坐骨神経の深度が，経皮的磁気刺激によって誘発される収縮力に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。



【方法】健康な成人男性に対して左殿部に経皮的に磁気刺激を行った。磁気刺激は大型円形コイルを磁気刺激装置に接続し，コイル辺縁を刺激部位上に配置して実施した。被験者の姿勢は，ベッド上で股関節，膝関節を屈曲90°とした四つ這い位となり，腹部に台を入れて支持した肢位とした。左殿部を磁気刺激部位とし，坐骨結節と大腿骨大転子を指標に15mm間隔で格子を作成し，絶対座標系を定義した。経皮的磁気刺激は，直径20cmの大型円形コイルを磁気刺激装置に接続し，コイル辺縁を刺激部位上に配置し，末梢方向に誘導電流を流した。刺激部位・条件の決定は我々が報告した方法で実施した。磁気刺激によって誘発される膝関節屈曲力が最大となる刺激部位を探索し，得られた屈曲力を誘発収縮力とした。その後，超音波画像診断装置を用いて刺激部位の坐骨神経を撮像し，体表からの深度を計測した。坐骨神経の深度と得られた誘発収縮力について相関関係を求めた。



【結果】坐骨神経の深度と誘発収縮力の間には，有意な負の相関関係があった。



【結論】磁気刺激を用いた坐骨神経刺激では，対象者の坐骨神経の深度を確認することで最大上刺激できる対象者を推定できる可能性がある。

DOI： 10.14900/cjpt.2016.0497

CiNii Research

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本関節鏡・膝・スポーツ整形外科学会  

医中誌

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(公社)日本整形外科学会  

医中誌

J-GLOBAL

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本基礎理学療法学会学術誌局  

医中誌

J-GLOBAL

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本体力医学会  

医中誌

J-GLOBAL

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本臨床スポーツ医学会  

医中誌

J-GLOBAL

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(公社)日本理学療法士協会  

医中誌

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記述言語：日本語  

J-GLOBAL

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本基礎理学療法学会  

医中誌

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記述言語：日本語  

DOI： 10.14900/cjpt.2013.1017

J-GLOBAL

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記述言語：日本語  

DOI： 10.14900/cjpt.2013.1341

J-GLOBAL

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(公社)日本整形外科学会  

医中誌

J-GLOBAL

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本関節鏡・膝・スポーツ整形外科学会  

医中誌

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記述言語：英語   掲載種別：研究発表ペーパー・要旨（国際会議）  

Web of Science

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記述言語：日本語  

DOI： 10.14900/cjpt.2012.0.48100461.0

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記述言語：日本語   出版者・発行元：JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION  

【はじめに、目的】二重課題とは，同時に複数のことを行う課題である。この二重課題では，単一の課題を行う一重課題よりも各課題において巧緻性や反応時間などの精度が低下する。これは，ヒトが一度に遂行出来る課題量には限界があることを示している。そして，この限界を規定する因子として，ワーキングメモリが挙げられる。ワーキングメモリとは，目標に向かって情報を処理しつつ，一時的に必要な事柄の保持を行う脳の一領域であり，保持出来る情報量に限界を持つ。また，ワーキングメモリが保持できる情報量は，トレーニングによって増加する。このことから，ワーキングメモリのトレーニングを行うことで同時に遂行出来る課題量が増え，二重課題条件下での各課題の精度低下を防げる可能性があると考えた。そこで本研究では，運動課題を用いた二重課題に焦点を当て，ワーキングメモリ容量の増加が二重課題条件下での運動精度にどのような影響を及ぼすか明らかにすることを目的とした。【方法】対象は健康な男子大学生24 名とした。初期評価として，二重課題条件下での運動課題，ワーキングメモリ容量の測定を行った。その後「ワーキングメモリトレーニング群」「二重課題条件下運動トレーニング群」「コントロール群」に割付け，2 週間の介入後，初期評価と同様の最終評価を行った。ワーキングメモリトレーニング群は，パソコンに次々と表示される円の位置と順番を記憶し，のちに再生する方法を用いた介入を行った。二重課題条件下運動トレーニング群は，評価で用いた二重課題条件下での運動課題を介入として行った。二重課題条件下での運動課題は，右下肢の等尺性収縮と左上肢の肘屈曲運動を同時に行う課題とした。第一課題は，事前に測定した右下肢伸展ピークトルクの20%及び40%を目標トルクとし，等尺性収縮にて目標トルクを維持させる課題とした。同時に行う第二課題として，前方のスクリーンに表示された合図に反応して，肘関節を出来るだけ速く強く屈曲方向へ等尺性収縮する運動を行わせた。下肢運動能力の評価には，実際に測定された下肢伸展トルクと目標トルクとの差の積分値を用いた。上肢運動能力の評価には，上腕二頭筋の表面筋電図より算出したpre motor time（PMT）と整流平滑化筋電図（ARV）を用い，得られたPMTの逆数とARVの積を評価指標とした。さらに，介入前後の二重課題能力の変化を評価するために，上肢と下肢の運動能力評価値から散布図を描き，分布の変化をカイ2 乗検定にて検定した。ワーキングメモリ容量の測定は，パソコン画面に表示される複数個の正方形の色判別課題を行い，結果を点数化した。得られた結果から各群および介入前後の2 つを要因とした二元配置分散分析を実施し，2 つの要因間で交互作用があった場合，多重比較として単純主効果の検定を行った。いずれも有意水準は5%とした。【倫理的配慮、説明と同意】本研究はヘルシンキ宣言に基づき，事前に研究目的や測定内容等を明記した書面を用いて十分な説明を行った。その上で被験者より同意を得られた場合のみ測定を行った。【結果】ワーキングメモリ容量は，全ての群において介入前後で有意に変化しなかったものの，ワーキングメモリトレーニング群において平均値が高値を示した。また，介入前後における散布図の分布の偏りは20%条件で全ての群で有意に変化した。一方，40%条件ではワーキングメモリトレーニング群，運動トレーニング群において分布の偏りが有意に変化した。【考察】下肢40%条件コントロール群のみ二重課題条件下での運動能力改善を認めなかった。これは40%条件では20%条件より負荷量が多く，必要とする注意量が増えたため各運動へ十分な注意を配分出来ず学習が進みにくかったことが原因であると考える。一方，ワーキングメモリトレーニングを行うことで，実際の運動を行っていないにも関わらず20%条件，40% 条件いずれも二重課題条件下の運動能力に改善を認めた。これは，ワーキングメモリトレーニングに伴うワーキングメモリ容量の増加が，上肢，下肢の各運動に十分な注意を配分することが出来たためであると考える。本研究結果より，ワーキングメモリトレーニングによるワーキングメモリ容量の増加は二重課題条件下の運動精度を改善する可能性が示唆された。【理学療法学研究としての意義】日常生活の動作や運動は，複数の動作を同時に行うことで成立している。今回，ワーキングメモリトレーニングにより二重課題条件下の運動が改善した。この結果は，認知課題を行うことで，運動の改善が得られることを表している。この事実から，長期臥床の患者様やケガからのスポーツ復帰を目指すアスリートなど，運動を十分に行えない環境にいる者に対し，従来の運動療法に加えて認知面からも運動機能を改善できる可能性が示唆された。

DOI： 10.14900/cjpt.2012.0.48100461.0

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本体力医学会  

医中誌

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DOI： 10.14900/cjpt.2011.0.Fa0181.0

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記述言語：日本語   出版者・発行元：JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION  

【はじめに、目的】 固有感覚の一つである位置覚は，体幹や四肢の位置を認識する感覚として古くから用いられている。位置覚の受容器としては，運動に関わる主動作筋と拮抗筋の筋紡錘からの感覚入力が重要な役割を持つとされている。一方，最近の研究においては，関節位置を自動運動で再現させる際，筋紡錘からの感覚入力以外にも，筋出力の感覚が関与すると報告されている。しかし，筋紡錘からの感覚入力と，筋出力の感覚のどちらがより位置覚に関与しているのかを検証している報告はない。このことを検証するためには，筋出力が必要となる自動運動での課題と，筋出力が必要ない他動運動での課題を組み合わせ，位置覚検査を実施する必要がある。さらに，主動作筋と拮抗筋のいずれかの筋紡錘の機能を変化させた状態で，位置覚検査を実施する必要がある。先行研究により，筋が疲労すると筋紡錘の感度が変化することが示されていることから，本研究では筋疲労前後で位置覚を検査する。本研究の目的は，筋紡錘からの感覚入力と，筋出力の感覚のどちらがより位置覚に関与しているのかを明らかにすることとした。【方法】 対象は健康な男性10名とした。すべての課題において等速性運動機器を使用し，肢位は肩関節90°外転位とした。実験手順としては，疲労課題の前後で位置覚検査，疲労確認課題を実施した。疲労の対象とする筋は肩関節内旋筋もしくは外旋筋とし，それぞれの筋の疲労課題を1週間以上の間隔を空け，別日に実施した。疲労課題は肩関節内旋もしくは外旋方向の等速性運動の反復とした。課題中の等速性ピークトルクが課題前の等速性ピークトルクの40%を3回連続で下回った時点で課題を終了した。位置覚検査では，記憶した肩関節回旋角度を自動あるいは他動運動で再現させる課題を実施した。角速度は自動，他動運動いずれの場合も5deg/secとした。記憶した角度と再現した角度の差（恒常誤差）と差を絶対値化した値（絶対誤差）を算出し，位置覚の指標とした。疲労確認課題では，肩関節内旋および外旋方向の等尺性ピークトルクを測定した。さらに，肩関節内旋筋（大胸筋，広背筋）と外旋筋（棘下筋，三角筋後部）に表面電極を貼付し，等尺性ピークトルクの50%の値を出力させ，その際の筋電図（EMG）データを記録した。筋電図データから，筋疲労の指標である中間周波数（MDF）および筋電図積分値（IEMG）を算出した。IEMGは等尺性ピークトルク発揮時の値で正規化した。統計学的手法として，各疲労条件（内旋筋疲労条件，外旋筋疲労条件）において，等尺性ピークトルクおよび各筋のMDF，IEMGを疲労課題前後でt検定により比較した。また，各疲労条件において，測定時期 (疲労課題前，後) および運動様式 (自動運動，他動運動) の2つを要因とした二元配置分散分析を実施し，位置覚の変化を検証した。2つの要因間で交互作用があった場合，その後の検定として単純主効果の検定を行った。いずれも有意水準は5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究はヘンシンキ宣言に基づき，事前に研究内容等を明記した書面を用いて十分な説明を行った。その上で，同意が得られた被験者を対象として実験を行った。【結果】 内旋筋疲労条件では，疲労課題後で等尺性内旋ピークトルクおよび内旋筋のMDFが有意に減少し，内旋筋のIEMGが有意に増加した。外旋筋疲労条件では，疲労課題後で等尺性外旋ピークトルクおよび外旋筋のMDFが有意に減少し，外旋筋のIEMGが有意に増加した。恒常誤差および絶対誤差は，いずれの疲労条件においても交互作用および運動様式要因での主効果がなかった。一方で，測定時期要因で主効果があり，いずれの疲労条件においても，絶対誤差が疲労課題後で有意に増加した。また，内旋筋疲労条件においては，恒常誤差が疲労課題後で外旋方向へ有意に増加した。外旋筋疲労条件においては，恒常誤差が疲労課題後で内旋方向へ有意に増加した。【考察】 本研究の結果から，自動，他動運動いずれの場合においても，筋疲労により位置覚が低下することが示された。しかし，位置覚が低下する度合いは自動，他動運動によって差がなかった。このことは，位置覚に主として関与するのは筋紡錘からの感覚入力であり，筋出力の感覚は大きく関与しないことを示している。また，筋疲労により恒常誤差の変化する方向が，疲労条件によって異なっていた。疲労課題後で，被験者は疲労した筋がより伸張した肢位で目標角度に一致したと知覚していた。このことは，疲労課題により，疲労した筋の筋紡錘の感度が低下したことを示唆している可能性がある。【理学療法学研究としての意義】 本研究の結果は，位置覚が生成されるメカニズムを明確にすることの一助となり，固有感覚機能に対するエクササイズ等の理学療法を行う上で，重要な知見となる。

DOI： 10.14900/cjpt.2011.0.Ca0931.0

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記述言語：日本語  

DOI： 10.14900/cjpt.2011.0.Ca0931.0

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記述言語：日本語   出版者・発行元：JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION  

【はじめに、目的】 メンタルプラクティス (以下，MP) とは，技能習得を目的として，運動イメージ想起 (以下，MI) を繰り返し実施することである。スポーツ選手などが外傷により練習を行えない場合，練習休止期間に選手のパフォーマンスが低下する。しかし，ダーツを課題とした研究結果から，経験のある運動が課題であれば，4週間の練習で向上した成績が，3週間の練習休止期間中にMPを行うことで維持されることが報告されている。それに対して我々は，全くの未経験である運動課題に対するMPの効果に着目し，MPが短期的な練習によって向上したパフォーマンスの維持に及ぼす影響を検証することを目的とした。【方法】 対象は健康な成人22名とし，剣道経験者は除外した。課題は未経験の運動として剣道の突き打ちを採用した。被験者はMPを2週間行う介入群と，2週間何も行わない対照群の2群に男女比を均等にした上で無作為に割りつけた (各群男性6名，女性5名)。介入群には，介入としてMPを2週間行わせた。MPでイメージさせる運動は，剣道の突き打ちとし，一人称的に行わせた。先行研究では，運動の非鍛練者が動画を用いたMIを行うことで，動画を用いないM1を行った時よりも運動に関連する皮質運動野領域の興奮性が増大したと報告されている。そこで本研究でも動画を用いたMIを採用した。対照群には，2週間突き打ちのことを考えないよう指示した。実験課題はGo/No go課題による剣道の突き打ちとした。Go/No go課題では，Goの指示が提示された時は壁に貼られた的に向かって突き打ちを遂行させた。No goの指示が提示された時は遂行させなかった。突き打ちの練習は2週間の介入前 (前ステージ) ，および介入後 (後ステージ) に実施した。前ステージでは，突き打ちの教示，安静，突き打ち10回を1セットとし，合計5セット繰り返した。後ステージでは突き打ちの教示を行わなかった。測定項目は的中心と打点間の距離とした。データ解析ではGoの試技を採用し，前ステージの1セット目と5セット目 (pre1，pre2) と後ステージ後の1セット目と5セット目 (post1，post2) を比較した。変数として，的中心と打点間の誤差の平均 (絶対誤差) とその標準偏差 (変動誤差) を算出した。またpre1に対する各測定時期の絶対誤差と変動誤差の変化率を算出した。統計学的解析として，絶対誤差と変動誤差，またそれぞれの変化率について，群と測定時期を要因とした二元配置分散分析を行った。ただし，絶対誤差と変動誤差については測定時期要因の水準をpre1，pre2とし，変化率についてはpre1を除くpre2，post1，post2とした。いずれも交互作用があった場合には単純主効果の検定を行った。有意水準は0.05とした。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究はヘルシンキ宣言に沿って実施した。また，事前に研究内容等の説明を十分に行った上で，同意が得られた被験者を対象として実験を行った。【結果】 前ステージにおけるパフォーマンスの変化では，絶対誤差，変動誤差ともに両群で時期に主効果があり，pre1に対してpre2が減少した。また群と測定時期に交互作用がなかった。絶対誤差の変化率では，群と測定時期に交互作用があった。そして介入群ではpre2は58.3%，post1は60.0%，post2は63.9%であり，各測定時期において有意な変化がなかった。それに対し対照群では，pre2は69.8%，post1は88.0%，post2は60.8%で，pre2と比較してpost1で有意に増大し，post1と比較してpost2で有意に減少した。またpost1において，介入群と比較して対照群で有意に増大した。変動誤差の変化率では，群と測定時期に交互作用がなかった。【考察】 本研究結果から，両群において突き打ちのパフォーマンスは短期的な練習で向上した。そして，対照群では2週間間後にパフォーマンス低下が検出された。それに対して，介入群においてpre2で向上したパフォーマンスは2週間後も維持された。pre2でパフォーマンスが向上していたことから，前ステージ中に突き打ちが短期記憶されていたと考える。しかし，短期記憶は練習やリハーサルがないと忘却してしまう。本研究では，練習休止期間中のMPがリハーサルとなり，短期記憶の忘却を防いだことによって，介入群でパフォーマンスが維持されたと考える。以上より，練習休止期間にMPを行うことにより，全くの未経験の運動課題であっても，短期的な練習効果が維持される可能性が示唆された。【理学療法学研究としての意義】 本研究により，MPが短期記憶の維持に貢献する可能性が示唆された。このことは，MPに臨床的有用性があることを示しているという点で，理学療法研究として意義深いといえる。

DOI： 10.14900/cjpt.2011.0.Aa0170.0

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記述言語：日本語  

DOI： 10.14900/cjpt.2011.0.Aa0170.0

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記述言語：日本語   出版者・発行元：JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION  

【はじめに、目的】 神経筋電気刺激（Neuromuscular Electrical Stimulation：以下NMES）とは，電気刺激で筋を刺激し収縮させる方法である。これまでに我々の研究グループは，NMESにおける最大刺激強度の増加，または漸増時間の延長に伴い，上腕二頭筋への刺激によって生じる肘関節屈曲角度が大きくなることを報告した（榊ら，2010）。また，最大刺激強度の増加に伴い，刺激によって生じる肘関節屈曲トルクが大きくなることを報告した（榊ら，2011）。我々は，運動補助手段として新しいシステムによる機能的なNMESを開発している。その実現のためには，刺激条件とそれによって生じる関節トルクとの関係を明らかにする必要がある。NMESを実施する際の刺激条件として，漸増時間がある。漸増時間とは，電気刺激開始から最大電気刺激に至るまでの時間であり，重要な設定のひとつである。しかし，漸増時間の違いが関節トルクに与える影響は明らかではない。本研究では，独立変数をNMESの刺激条件である最大刺激強度と漸増時間とした場合に，それらとNMESで生じる関節トルクとの関係を明らかにすることを目的とした。【方法】 対象は，神経学的・整形外科学的な既往歴，現病歴のない男性15名とし，対象側は右側とした。測定姿勢は端座位とし，前腕を実験台上に置いた。その肢位は，肩関節軽度屈曲，内外転・内外旋0°，肘関節屈曲45°，前腕回外とした。NMESの実施には，低周波治療器（イトーES420）を使用した。刺激電極は，陰極を上腕二頭筋筋腹中央，陽極を肩峰に貼付した。刺激条件の設定は，刺激周波数50Hz，パルス幅400μsとし，対称性二相性のパルス波を用いた。最大刺激強度は10mA，15mA，20mA，25mAとし，強い痛みを生じない範囲とした。また，漸増時間は1秒，2秒，3秒，4秒，5秒，6秒に設定した。関節トルクの計測にはオリジナル装置を作成し，センサとして動ひずみ測定器（DPM-612B）を使用した。動ひずみ測定器から出力された電圧をサンプリング周波数1kHzでA/D変換した後に，オリジナルプログラム（LabView 2011）を用いて高域遮断10Hzでフィルタ処理を行った。その後オフラインで関節トルクに換算した。関節トルクは，漸増時間の区間における肘関節屈曲最大トルクを用いた。得られた結果は，最大刺激強度（10mA，15mA，20mA，25mA）と漸増時間（1秒，2秒，3秒，4秒，5秒，6秒）を要因とした反復測定による二元配置分散分析を実施した。交互作用があった場合，単純主効果の検定を実施した。いずれも有意水準は5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究はヘンシンキ宣言に沿って実施した。また，事前に研究内容等の説明を十分に行った上で，同意が得られた被験者を対象として実験を行った。【結果】 関節トルクは，漸増時間，最大刺激強度ともに有意な主効果があった（漸増時間：F=5.71，p=0.01，最大刺激強度：F=42.62，p＜0.0005）。さらに，これら二要因には有意な交互作用があった（F=4.69，p=0.01）。単純主効果の検定の結果，最大刺激強度25mAにおいて，漸増時間1秒，2秒，3秒と比較して6秒における関節トルクが有意に高値を示した（1秒：p＜0.0005，2秒，3秒：p=0.04）。全ての漸増時間において，最大刺激強度10mAと比較して20mA，25mAにおける関節トルクが有意に高値を示した（1秒，2秒，3秒，4秒，5秒，6秒：p＜0.0005）。また，最大刺激強度15mAと比較して25mAにおける関節トルクが有意に高値を示した（1秒：p=0.01，2秒，3秒，4秒，5秒，6秒：p＜0.0005）。そして，漸増時間2秒，4秒，6秒においては，最大刺激強度15mAと比較して20mAにおける関節トルクが有意に高値を示した（2秒，4秒，6秒：p=0.04）。さらに，漸増時間6秒においては，最大刺激強度20mAと比較して25mAにおける関節トルクが有意に高値を示した（p=0.01）。【考察】 本研究結果から，最大刺激強度が同様であるにも関わらず，漸増時間の延長に伴い刺激により生じる関節トルクが大きくなることが明らかになった。Gorgeyらは，刺激時間が長くなると，運動単位の動員数が増加すると報告した（Gorgey et al, 2008）。本研究においては，漸増時間の延長によって，上腕二頭筋の運動単位の動員数が多くなり，関節トルクの生成に貢献した可能性がある。よって，NMESにおいて目的とする関節トルクを生じさせるためには，刺激条件として漸増時間を考慮する必要があることが示唆された。【理学療法学研究としての意義】 本研究は，中枢神経系の障害などにより自発的運動が困難な症例に対して，筋へ適切な制御を行うためのNMESの刺激条件を考えるための，基礎的知見になると考える。

DOI： 10.14900/cjpt.2011.0.Fa0181.0

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(公社)日本理学療法士協会  

DOI： 10.14900/cjpt.2010.0.AbPI2019.0

医中誌

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記述言語：日本語   出版者・発行元：JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION  

【目的】これまでに我々のグループは，ハムストリングを構成する半腱様筋（ST），半膜様筋（SM），大腿二頭筋（BF）の筋活動が膝関節屈曲角度によって変化することを報告した（西野, 2004. Kubota, 2009）。しかし，動的課題でハムストリングの各筋が有する機能は明らかではない。各筋の役割を検索するために，各筋の機能を欠損させて動的な運動学的解析を行うことが有効であると考える。このことから，選択的な筋疲労を誘起することによる機能的欠損実験を試みてきた。本研究の目的は，ハムストリングにおける動的機能の解明への導入として，疲労による STの機能的欠損によって静的筋出力時にハムストリングのふるまいがどのように変化するかを明らかにすることである。&lt;BR&gt;【方法】対象は健常成人男性とし，左下肢を測定対象とした。測定機器は等速性筋力測定機器を使用し，測定肢位は腹臥位とした。介入はSTの選択的な疲労を誘起するために，STへの神経筋電気刺激(NMES)とした。NMESは低周波治療機器を使用し，刺激肢位は腹臥位で膝関節屈曲60°とした。電気刺激は刺激周波数20Hz，刺激時間30分，刺激強度は被験者が耐えうる最大強度と規定した。実験課題は等尺性膝関節屈曲運動の最大随意収縮（MVC）課題と一定力出力課題とし，NMESによる介入の前後でランダムに実施した。MVC課題は膝関節屈曲15゜，60゜，105゜で2回ずつ実施した。一定力出力課題は膝関節屈曲105゜で実施し，膝関節屈曲105゜での介入前MVC課題で得られた最大トルクの25％，50％，75％を目標値として設定した。測定項目は膝屈曲トルクと下肢筋活動とした。筋活動の測定は表面電極を使用し，ST，SM，BFから導出した。データ解析として，MVC課題は各角度における最大膝屈曲トルクの最大値を採用し，そのときの各筋の筋電図積分値と中央周波数を算出した。一定力出力課題は目標値を出力している部分の3秒間を分析対象とし，筋電図積分値と中央周波数を算出した。統計学的解析は，最大膝屈曲トルクにおいては測定時期要因と膝関節角度要因について反複測定二元配置分散分析を実施した。交互作用が認められた場合には単純主効果の検定を行った。筋電図積分値と中央周波数は各筋の各出力強度によってそれぞれ対応のあるt検定を実施した。有意水準は5%とした。&lt;BR&gt;【説明と同意】本研究は，本学倫理委員会の承認を得た上で実施した。また，被験者にはヘルシンキ宣言に基づき，事前に研究目的や測定内容等を明記した書面を用いて十分な説明を行った。その上で，被験者より同意の得られた場合のみ測定を開始した。&lt;BR&gt;【結果】膝関節最大屈曲トルクは介入後にどの関節角度においても有意に低下した。そのときの筋電図積分値は膝関節15°では介入後においてST，SMが有意に低下し，膝関節105°では介入後においてSM，BFで有意に増加した。一定出力課題では，STは介入後において25%，50%の出力の際に筋電図積分値が有意に増加し，中央周波数が有意に低下した。SMは全ての出力において介入後に筋電図積分値が有意に増加し，中央周波数は50％の出力の際に有意に増加した。BFは介入前後で変化はなかった。&lt;BR&gt;【考察】最大トルクが介入後に低下したことから，NMESで筋疲労が生じていたことは明らかであった。また，一定出力課題のSTにおける筋電図解析の結果から，STには筋疲労が生じたことが示唆された。これまでの金子らのグループによるST機能に関する解析結果から，STの疲労によって膝関節深屈曲位で選択的なトルクの低下が予想された。しかし，今回の結果からSTの疲労により深屈曲位での低下が起こるわけではなかった。積分筋電図の結果から，膝関節伸展位では介入後にSTとSMが膝屈曲トルクに貢献することができなくなったために最大トルクが低下したと考える。一方，膝関節105°では介入後にSMとBFの筋活動量は増加していたにもかかわらず，膝屈曲トルクが減少していた。このことから，膝関節深屈曲位での膝屈曲トルクの生成にはSTが大きく貢献している可能性が考えられ，過去の報告に矛盾しない。一方，一定出力課題時にはSMは筋電図積分値が増加しているにも関わらず，中央周波数は増加した。このことは，SMでは介入後に筋伝導速度が速くなったことを示し，動員された運動単位が質的に変化した可能性が高い。STが疲労し十分な膝屈曲トルクの生成ができなかったためにSMがその機能を補うように活動した可能性がある。これらのことから，ハムストリング内側のSTとSMにおいてはお互いの機能を補完するように機能的に連関する機構がある可能性があり，今後の研究課題である。&lt;BR&gt;【理学療法学研究としての意義】STが静的課題下で果たす機能的役割を明らかにすることは，膝関節障害を有する症例の評価・治療の根拠となる可能性がある。

DOI： 10.14900/cjpt.2010.0.AbPI2121.0

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記述言語：日本語  

DOI： 10.14900/cjpt.2010.0.AbPI2121.0

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記述言語：日本語   出版者・発行元：JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION  

DOI： 10.14900/cjpt.2010.0.AbPI2019.0

医中誌

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記述言語：日本語  

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記述言語：日本語   出版者・発行元：JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION  

【目的】経頭蓋直流電気刺激（tDCS）あるいは経頭蓋磁気刺激（TMS）により，皮質運動関連領野において興奮性の変化が誘起され，その結果，運動パフォーマンスが変化する事象が報告されている。TMSの場合には連続刺激（rTMS）を行うか，末梢神経に対する電気刺激との連合性ペア刺激（PAS）という方法がとられる。背景にある機序はNMDA受容体依存のシナプス長期増強あるいは抑制様の効果であると考えられている（Nitsche MA, 2009）。このような刺激による介入は，運動パフォーマンスにポジティブな影響を及ぼし，脳血管障害に対する治療的効果が期待されている（Reis J, 2008）。一方で，皮質への非侵襲的刺激と末梢感覚入力の組み合わせは，Hebbian Modificationの概念から皮質興奮性の操作方法として有効であることが見込まれるが，多種モダリティに対する刺激の組み合わせ効果などは検討されていない。我々は，取り扱いの簡便さと刺激によるリスク回避の視点から，非侵襲的皮質刺激方法としてtDCSの方が臨床応用しやすいものと考える。そこで本研究では，tDCSと視覚刺激による自己運動錯覚の誘起，およびそれと同時に行わせる運動イメージの脳内再生という方法を組み合わせ，一定時間実験的に介入した場合の電気生理学的効果を明らかにすることを目的に実験を行った。&lt;BR&gt;【方法】被験者は健康な成人とし，安楽な姿勢を保つ事の出来る椅子に座位となって，左前腕をテーブル上に置いた。TMSには8字コイルを使用し，第一背側骨間筋（FDI）と小指外転筋（ADM）に貼付した表面皿電極より運動誘発電位（MEP）を記録した。TMSの刺激強度は安静時閾値の1.15倍とした。TMSによる測定は介入前，介入直後，介入15分後，介入30分後，介入60分後の時点で実施した。実験的介入は多重同期刺激として，皮質一次運動野（M1）に対してtDCSを行い，その最中に視覚刺激による自己運動錯覚の誘起を実施し，視覚刺激で呈示される動画に合わせて運動イメージの脳内再生を行わせた。これらの刺激を15分間行った。tDCSは，anode電極の中心位置をFDIの刺激最適位置に合わせ，cathode電極は対側半球のM1に配置した。tDCSの刺激強度は1mAとした。自己運動錯覚を誘起させる方法は，我々の先行研究に基づき（Kaneko F, 2007），第三者の示指が内外転運動を繰り返す動画を用いた。そして，その動画を被験者の前腕遠位から手指を覆うように配置した液晶モニタ上に呈示することにより，被験者自身の示指があたかも動いていると感じるような自己運動錯覚を生じさせた。さらに，被験者はこの動画に合わせて示指外転の運動イメージの脳内再生を行った。統計学的解析は最大上M波振幅で正規化したMEP振幅について，測定時期（介入前，介入直後，15分後，30分後，60分後）を要因とした反復測定一元配置分散分析を行った。さらに多重比較として，Dunnett法を用いた。&lt;BR&gt;【説明と同意】本研究は，ヘルシンキ宣言に沿って実施された。また，実験内容に関する十分な説明の上，同意の得られた者を対象として実施した。&lt;BR&gt;【結果】一元配置分散分析の結果，測定時期の要因による有意な主効果が得られた。さらに，介入前のMEP振幅を対照とした多重比較の結果，介入60分後では有意差がなかったものの，それまでは統計学的有意に増大していた。最も変化が大きかった刺激終了直後のMEP振幅は，介入前の約1.5倍を示した。&lt;BR&gt;【考察】今回用いた多重同期刺激の効果について検討した報告は，我々の知る限りではない。我々が提案する多重同期刺激が誘起する長期増強様効果をTMSによるMEPで検証した結果，MEPが有意に増大し，その効果が一定時間持続することが示された。過去の報告で，tDCS単独で行った場合には対照となる振幅の約1.2～1.3倍程度である（Liebetabz D, 2002; Nitsche MA, 2009）。それに対して，今回の多重同期刺激による効果は対照の1.5倍程度であり，これまでの報告よりも効果量が大きい可能性がある。この点は，今後，tDCSの単独刺激を対照とした実験により検証したい。いずれにせよ，多重同期刺激により，皮質運動関連領野における興奮性が増大し，ある程度の間その効果が持続されることが明らかになった。&lt;BR&gt;【理学療法学研究としての意義】皮質運動関連領野の興奮性を高めることは，運動パフォーマンスの向上に効果的に結びつくということ，そして脳卒中片麻痺症例のコンディショニングとしても有効である可能性があることが，過去の報告で示されている。本研究で示した結果から，多重同期刺激を行うことでさらに効果的な理学療法の介入方法が開発されたといえる。

DOI： 10.14900/cjpt.2009.0.A1Sh2027.0

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記述言語：日本語  

DOI： 10.14900/cjpt.2009.0.A1Sh2027.0

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記述言語：日本語   出版者・発行元：JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION  

【目的】膝前十字靱帯（ACL）損傷患者における膝関節の固有感覚機能が低下すると考えられているが，多くの先行研究からは一定の見解が得られていない。それらの先行研究では，臨床で患者が訴える膝関節の不安感や違和感の原因となる固有感覚機能を検出できていない可能性がある。我々のグループでは，ACL損傷患者に対する膝関節の固有感覚機能の検査として，従来実施されている位置覚や運動覚の検査だけでなく，新たな手法である運動平衡保持法による力覚を含めた包括的な検査の必要性を報告した（金子ら，2008）。今回は，ACL再建術で自家移植腱として使用されるハムストリングの侵襲に注目し，ハムストリングの機能がより必要だと考えられる後方からの呈示力に抗して実施する運動平衡保持法と，従来の手法である運動検出閾値検査の結果を比較することで，ACL損傷者の固有感覚機能の特徴を検出することを目的とした。&lt;BR&gt;【方法】被験者はACL損傷患者9 名とし，ACL再建術の術前と術後3カ月に運動検出閾値検査と運動平衡保持法を行った。再建術は自家半腱様筋腱および薄筋腱を用いて行われた。運動検出閾値検査は等速性運動機器（Cybex Norm）を使用し，膝関節60度の状態から他動的に膝関節を伸展させた。運動速度は1 deg/secとし，被験者は運動を主観的に知覚した時点で合図をした。実験中，被験者は下腿がアタッチメントと接触していることで皮膚の動きや等速性運動機器の振動を知覚する可能性があるため，皮膚からの感覚入力を遮断する目的で下腿部にエアキャストを装着した。また，検査中に被験者は閉眼し，かつノイズ音が流れるヘッドホンを着用することで視覚および聴覚を遮断した。運動が開始してから被験者が合図した時点までの角度変化量を算出し，その値を運動検出閾値とした。運動平衡保持法は感覚運動機能検査練習装置（キネステージ）を使用し，金子ら（2008）の方法と同様にして行った。装置からの呈示力は後方から前方に向けて膝関節を伸展させる方向に加えた。呈示力は最大20 Nとして正弦波様に変化させ，周期を12，15，18秒と設定した。被験者には閉眼および耳栓をした状態で呈示力との釣り合いを保つように膝関節屈曲力を調節することを指示した。分析対象は周期18秒とした。呈示力との釣り合いの程度は足部位置の変化に反映される。したがって，周期18秒における位置絶対誤差を算出し，足部位置の移動距離の指標とした。また，変動誤差を算出し，試技複数回実施時における位置絶対誤差のばらつきの指標とした。統計学的分析は運動検出閾値と運動平衡保持の位置絶対誤差，変動誤差の値をそれぞれ従属変数とし，検査側（健側・術側）と時期（術前，術後3ヵ月）を要因とした二元配置分散分析を行った。その後の検定として単純主効果の検定を行った。有意水準は5%とした。&lt;BR&gt;【説明と同意】被験者にはヘルシンキ宣言に基づき，事前に研究目的や測定内容等を明記した書面を配布し，十分な説明を行った。その上で，被験者より同意を得られた場合のみ測定を開始することとした。&lt;BR&gt;【結果】運動検出閾値検査の結果は，交互作用がなく，要因内での主効果も有意な差はなかった。運動平衡保持法の結果は，位置絶対誤差，変動誤差ともに交互作用がなかった。しかし，要因内での主効果は，対象側要因で位置絶対誤差に有意な差があった。さらに，単純主効果の検定でも，術後3カ月の対象側間で有意な差があった。&lt;BR&gt;【考察】運動検出閾値検査の結果では有意な差がなく，運動平衡保持法では有意差があったことから，ACL再建術前後の固有感覚機能を検査するためには力覚を含めた包括的な検査が必要であることが示された。金子らの報告では，前方からの呈示力に対して術後3カ月では術前，健側，健常者と比較して有意に位置絶対誤差が大きいとされており，大腿四頭筋の固有感覚機能の関与が示唆された（金子ら，2008）。今回の課題である後方からの呈示力に対しての運動平衡保持はハムストリングの固有感覚機能の関与が考えられ，術前では健側と患側の間に有意な差がなかったにも関わらず，術後3カ月では有意な差が現れていた。このことは，固有感覚機能の低下はACL損傷によるものではなく，ACL再建術による影響が大きいことが示唆された。ハムストリングのひとつである半腱様筋の腱を採取したことで形態の変化が生じ，包括的な固有感覚機能が低下することが示された。一方，力覚が関与しない運動検出閾値検査の結果は再建術後も固有感覚機能に有意差がなかった。これらのことを合わせると，ACL再建術後の固有感覚機能の低下は力覚が関与している可能性があることが推察される。&lt;BR&gt;【理学療法学研究としての意義】運動平衡保持法が従来の方法では検出できなかったACL再建術前後の固有感覚機能を検出することができる可能性が示され，新たな固有感覚機能の検査方法として有用であるといえる。

DOI： 10.14900/cjpt.2009.0.C4P2178.0

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記述言語：日本語  

DOI： 10.14900/cjpt.2009.0.C4P2178.0

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記述言語：日本語   出版者・発行元：JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION  

【目的】電気刺激で筋を刺激し収縮させる方法を，神経筋電気刺激（Electrical Muscular Stimulation：以下EMS）と呼ぶ．EMSは，刺激強度や周波数，パルス幅，刺激時間の長さなどの条件を，任意に変化させることができる．その結果，適切な条件で実施可能である．EMSの用途のひとつに，電気刺激による筋収縮を補助具のように利用し，中枢神経系の障害などで失われた動作を再建する機能的電気刺激（Functional Electrical Stimulation：以下FES）が挙げられる．FESで日常動作を再建するためには，電気刺激の制御信号を操作して筋収縮を誘発するため，多くの筋収縮を制御する必要がある．しかし，現状はある特定の動作の補助を目的とするものが多く，汎用性が低い．より健常者に近い機能を実現し汎用性を高めるためには，筋収縮の適切な制御が課題となる．筋収縮を適切に制御するためには，電気刺激の条件により，筋収縮に伴う関節運動や電気刺激に伴う疼痛がどの程度生じるのかを明らかにし，疼痛のない範囲で関節運動を補助する必要がある．しかし，刺激条件の変化により関節運動や疼痛がどの程度生じるかは明らかではない．電気刺激を生体に与え始める際の刺激条件としては，立ち上がり時間が重要なパラメーターのひとつであり，その条件により疼痛の生じる程度が変化することが予測される．しかし，立ち上がり時間の違いが実際に生体に与える影響は明らかではない．そこで本研究では，電気刺激の立ち上がり時間の変化が，筋収縮による関節運動と電気刺激に伴う疼痛にどのような影響を及ぼすのかを明らかにすることを目的とした．&lt;BR&gt;【方法】対象は，神経学的・整形外科学的な既往歴，現病歴のない男性10名とした．測定姿勢は，肩関節内外転・内外旋0°位，肘関節屈曲60°位，前腕中間位，体幹垂直位の端座位とし，全被験者で利き手であった右側を対象側とした．電気刺激には，低周波治療器（イトーES420）を使用し，刺激周波数50Hz，パルス幅400μsとした．低周波治療器の出力電圧は50V±20%，波形は対称性二相性パルス波とした．表面電極は上腕二頭筋の筋腹中央に貼付した．刺激強度は，疼痛に耐え得る刺激強度の最大値に対して0.85倍とし，立ち上がり時間は1秒，3秒，5秒とした．関節角度の記録は，電気角度計を使用した．得られた関節角度の電圧は，サンプリング周波数1kHzにてA/D変換した後に，ローパスフィルター（10Hz）を通過させた．関節角度変化の傾きは，肘関節屈曲開始時から最大屈曲時までの回帰直線を算出し，回帰関数から傾きを求めた．また，電気刺激に伴う疼痛の程度はVisual Analog Scale（VAS）を用いて調査した．肘関節屈曲到達角度と角度変化の傾き，VASは，いずれも3つの立ち上がり時間を要因とした一元配置分散分析で解析した．その後多重比較検定は，Bonferroniを用いて行った．いずれも有意水準は5%未満とした．&lt;BR&gt;【説明と同意】本研究はヘンシンキ宣言に沿って実施した．また，事前に研究内容等の説明を十分に行った上で，同意が得られた被験者を対象として実験を行った．&lt;BR&gt;【結果】肘関節屈曲到達角度は，立ち上がり時間による有意差がなかった（F=1.52，p=0.25）． VASも，立ち上がり時間による有意差がなかった（F=2.77，p=0.09）．関節角度変化の傾きは，3つの立ち上がり時間で有意差が見られた（F=4.89，p=0.02）．多重比較検定の結果，立ち上がり時間1秒と5秒との間で有意差が見られた（p=0.03）&lt;BR&gt;【考察】本研究結果から，立ち上がり時間の差異により関節角度変化の傾きは変化するが，肘関節屈曲到達角度と電気刺激に伴う疼痛には差がみられないことが明らかになった．先行研究では，立ち上がり時間に関しては，どの値が筋収縮や疼痛が最大になるかを示した体系的研究はなく，臨床においては，個人の耐性や快適と感じる主観的な感覚に依存してFESを用いることが多いとされる．本研究から，傾きの速度に応じて運動パターンが変化する可能性が示された．よってFESにおいて，目的とする関節運動パターンを実現するためには，電気刺激の立ち上がり時間を考慮する必要があることが示唆された．&lt;BR&gt;【理学療法学研究としての意義】本研究は，中枢神経系の障害などにより自発的運動が困難な症例に対して，筋への適切な制御を行うためのFESの刺激条件を示す，基礎的知見になると考えられる．&lt;BR&gt;

DOI： 10.14900/cjpt.2009.0.F4P2295.0

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記述言語：日本語  

DOI： 10.14900/cjpt.2009.0.F4P2295.0

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記述言語：日本語   出版者・発行元：JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION  

【目的】テーピングは，臨床やスポーツ場面などにおいて使用されている汎用性の高い手法である．その目的は，運動パフォーマンスの向上や障害予防，疼痛緩和など多岐にわたる．テーピングを実施すると，皮膚や関節には圧迫や伸張といった様々な物理的刺激が生じる．我々のグループは，伸張性と粘着力に富んだテーピングテープを貼付し，皮膚を中心とした感覚入力を高めた状態で運動イメージ想起を行うと，皮質脊髄路の促通作用がさらに増大するということを報告した．その一方で，安静時にはこのような現象が検出されなかったことから，テーピングを用いた感覚入力は運動イメージ想起時のみ，皮質脊髄路の興奮性を修飾した可能性がある．しかし，このテーピングによる感覚入力が脊髄反射に及ぼす影響については明らかでない．脊髄反射は，長期的に鍛錬した運動のタイプによって，合理的にその利得調節が学習されることが知られている．ゆえに，テーピングなどの介入が脊髄レベルでの反射調節に及ぼす影響を明らかにすることは，運動を効果的に遂行する手段を検討する上でも有用であるといえる．そこで本研究の目的は，テーピングを貼付することによって生じる感覚入力が脊髄反射の利得調節に及ぼす急性的な影響を明らかにすることとした．さらに，随意運動時の脊髄反射に対するテーピングの影響を考慮し，上位中枢の活動状況が随意運動に近いとされる運動イメージ想起時におけるテーピングの影響についても検討した．&lt;BR&gt;【方法】対象は健康な成人とし，測定対象は右下肢とした．実験条件は安静条件，テーピング条件，運動イメージ想起条件，テーピング・運動イメージ想起条件とし，各条件時に右側ヒラメ筋からH反射を記録した．テーピングには，伸張性・粘着力に優れたテープを使用し，右側の足底から腓腹筋の筋腹下部にかけて伸張を加えながら貼付した．運動イメージ想起条件では，右足関節底屈方向への随意最大収縮を想起させた．ヒラメ筋のH反射は右膝窩部で脛骨神経を電気刺激することにより導出した．事前にH－M曲線を作成し，最大H波の50%の振幅が得られる強度を試験刺激強度とした．H反射は各条件につき10回ずつ測定し，その振幅を最大上M波の振幅で正規化した後に10回の平均値を算出した．&lt;BR&gt;【説明と同意】本研究は，本学倫理委員会の承諾を得た上で実施した．また，被験者にはヘルシンキ宣言に基づき，事前に研究目的や測定内容等を明記した書面を配布し，十分な説明を行った．その上で，被験者より同意を得られた場合のみ測定を開始することとした．&lt;BR&gt;【結果】安静条件と運動イメージ想起条件ではH反射の振幅に変化はみられなかった．また、安静条件よりもテーピング条件でH反射の振幅は増大した．さらに，テーピング・運動イメージ想起条件では，テーピング条件や運動イメージ想起条件よりもH反射の振幅が高値を示した．&lt;BR&gt;【考察】テーピングテープ貼付によってH反射の振幅が増大したことから，テープ貼付に伴う皮膚や関節における感覚入力の増加は，α運動ニューロンプールの興奮性を高める可能性があると考える．解剖学的に，皮膚からの求心性線維は，α運動ニューロンに対して促通性や抑制性の入力経路をもつことが分かっている．したがって，テーピングテープ貼付に伴う感覚入力がその経路を介して，α運動ニューロンに促通性の作用をもたらした可能性が考えられる．また，テーピングを実施しない場合の運動イメージ想起条件ではH反射振幅が変化しなかったものの，テーピング・運動イメージ想起条件では，テーピング条件時よりもH反射の振幅が増大した．つまり，テーピングによる感覚入力がα運動ニューロンに及ぼす促通性の効果は，運動イメージ想起によってさらに増強したといえる．よって，運動イメージ想起は感覚入力を修飾することにより，脊髄反射の利得調節に寄与している可能性があると考える．&lt;BR&gt;【理学療法学研究としての意義】テーピングで脊髄反射の利得を操作できるならば，運動パフォーマンスの向上や運動学習を効果的に行うための補助的手段としての利用など，臨床的有用性に結びつく可能性があり，有意義であるといえる．

DOI： 10.14900/cjpt.2009.0.A3O1041.0

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DOI： 10.14900/cjpt.2009.0.A3O1041.0

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記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会  

DOI： 10.14900/cjpt.2007.0.A0061.0

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記述言語：日本語   出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会  

DOI： 10.14900/cjpt.2007.0.A0061.0

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記述言語：日本語   出版者・発行元：JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION  

【目的】荷重位での膝関節内外反・内外旋不安定性は，前十字靭帯（ACL）損傷など重篤な障害と関連すると考えられている。理学療法場面では膝関節安定性を評価することが重要であるが，評価・治療の方法は確立されていない。我々は，方向依存的な筋活動を評価する方法を考案し，開放運動連鎖の肢位での課題を実施してきた。本研究の目的は，閉鎖運動連鎖（CKC）の肢位中に受動抵抗を加えることで，重篤な障害の受傷機転に近い状況での方向依存的な筋活動の様態を明らかにすることである。&lt;BR&gt;【方法】被験者は実験内容について事前に説明し，同意を得た健常男性10名とした。被験者は，床置き型の二次元平面で運動が可能な運動感覚を評価・練習することができる装置（キネステージ）に一方の足部を固定した。CKC課題はスクワット肢位とし，両下肢に均等に荷重をかけた立位姿勢から膝関節屈曲60°，体幹前傾位，骨盤正中位で膝，足先の向きは前方となるよう指示した。重心の移動が起こり不安定な状況となることを模擬するために，スクワット肢位での静止中にキネステージから足部に受動抵抗を加えた。受動抵抗の強さは6N/secで漸増し，最大42Nとした。抵抗の方向は前方から後方（AP），前外側から後内側（ALPM），外側から内側（LM），後外側から前内側（PLAM），後方から前方（PA），後内側から前外側（PMAL），内側から外側（ML），前内側から後外側（AMPL）の8方向とした。受動抵抗実施中は膝関節角度と荷重量に注意を払うことを指示した。荷重量は前方に設置したモニターで視覚的にフィードバックを与えた。筋活動は表面筋電計を用いて測定した。被験筋は，股関節・膝関節・足関節周囲の13筋とした。課題実施前に最大随意的等尺性収縮（MVIC）を実施した。課題中に得られた筋電図信号はMVICを用いて標準化した後，各被験者で方向により相対値化し，方向に依存した筋電図活動の特異性を解析した。&lt;BR&gt;【結果】内側広筋と外側広筋では方向に依存した活動の特徴は認められなかった。しかし，大腿直筋はAMPLで他の方向と比較して高い活動が認められた。内側ハムストリングはPMALで活動が高かったのに対して，外側ハムストリングではPA，PLAM，PMALだけでなく，MLでも活動が高かった。腓腹筋は内側頭ではMLで活動が高かったが，外側頭では方向に依存した活動の変化は明確ではなかった。&lt;BR&gt;【考察】AMPL，MLは結果としてACL損傷の受傷機転といわれているToe-out, Knee-in（TOKI）を模擬した状況と考えられる。この方向の受動抵抗では，大腿直筋，内側ハムストリング，外側ハムストリング，腓腹筋内側頭，長内転筋，薄筋，縫工筋の特異性が高かった。これらの筋がTOKIを防ぐために関連している可能性がある。同様に，ALPM,LMはToe-in, Knee-out（TIKO）を模擬した状況であり，この方向では中殿筋，大腿筋膜張筋の特異性が高く，これらの筋がTIKOの予防に関連する可能性がある。

DOI： 10.14900/cjpt.2007.0.A0061.0

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