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積雪寒冷地域在住の後期高齢転倒者の身体的特徴

YAMAGUCHI TOORU, IHIRA HIKARU, MIZUMOTO ATSUSHI, AKANUMA TOMOMI, YOKOYAMA KAORI, MAKIZAKO HYUUMA, FURUNA TAKETO

日本公衆衛生学会総会抄録集 74th 370 2015.10

地域在住高齢がんサバイバーの罹患年数の違いによる健康関連QOLと認知機能の比較

IHIRA HIKARU, MAKINO KEITARO, KIHARA YURIKO, ISHIDA TOYOAKI, ITO KAZUNARI, YAMAGUCHI TOORU, AKANUMA TOMOMI, YOKOYAMA KAORI, MAKIZAKO HYUUMA, FURUNA TAKETO

日本公衆衛生学会総会抄録集 ( 日本公衆衛生学会 ) 74回 357 - 357 2015.10

Subjective physical and cognitive age among community-dwelling older people aged 75 years and older: differences with chronological age and its associated factors

Hikaru Ihira, Taketo Furuna, Atsushi Mizumoto, Keitaro Makino, Shigeyuki Saitoh, Hirofumi Ohnishi, Hiroyuki Shimada, Hyuma Makizako

AGING & MENTAL HEALTH ( ROUTLEDGE JOURNALS, TAYLOR & FRANCIS LTD ) 19 ( 8 ) 756 - 761 2015.08 [International journal]

Objective: The aim of this cross-sectional study was to determine the associations between self-reported subjective physical and cognitive age, and actual physical and cognitive functions among community-dwelling older people aged 75years and older. Method: The sample comprised 275 older adults aged 75-91years. Two questions were asked regarding subjective age: 'How old do you feel physically?' and 'How old do you feel cognitively?' To assess physical functions, we measured handgrip strength, knee extension strength, standing balance and walking speed. Tests of attention, executive function, processing speed and memory were performed to assess actual cognitive function. Results: Subjective physical and cognitive age was associated with performance on all of the physical and cognitive tests, respectively (p < 0.01). We also found that older adults who reported themselves as feeling older than their chronological age had a slower walking speed and lower scores for word-list memory recall than those who did not report themselves as feeling older than their actual age. Conclusion: These findings suggest that promoting a fast walking speed and good memory function may help to maintain a younger subjective physical and cognitive age in older adults aged 75years and older.

DOI PubMed

温熱介入によってオキサリプラチン誘発性末しょう神経障害の発症抑制と改善を経験した2症例

井平光, 瀧本理修, 松田夕香, 牧野圭太郎, 小野道洋, 岡川泰, 石合純夫, 加藤淳二, 古名丈人

第13回日本臨床腫瘍学会学術集会 2015.07

Characteristics of social function, exercise behaviours, health-related outcome and nutrition status in community-dwelling cancer survivours aged 65 years and older

Ihira H, Mizumoto A, Makino K, Ishida T, Shimizu K, Saitoh S, Ohnishi H, Furuna T

World Confederation for Physical Therapy congress 2015.05

地域在住高齢者における転倒恐怖感の有無と身体活動量の関係性

ISHIDA TOYOAKI, IHIRA HIKARU, MIZUMOTO ATSUSHI, MAKINO KEITARO, SHIMIZU KOTARO, FURUNA TAKETO

日本理学療法学術大会(Web) ( (公社)日本理学療法士協会 ) 42 ( Suppl.2 ) P3 - 1066 2015.04

75歳以上の地域在住高齢がんサバイバーにおける心身機能の特徴―運動機能,認知機能,および健康関連指標の比較―

IHIRA HIKARU, MIZUMOTO ATSUSHI, MAKINO KEITARO, ISHIDA TOYOAKI, SHIMIZU KOTARO, MAKIZAKO HYUUMA, SHIMADA HIROYUKI, FURUNA TAKETO

日本理学療法学術大会(Web) ( (公社)日本理学療法士協会 ) 42 ( Suppl.2 ) O - 0719 2015.04

地域在住後期高齢女性の認知機能が1年後の外出頻度に及ぼす影響

MAKINO KEITARO, IHIRA HIKARU, MIZUMOTO ATSUSHI, ISHIDA TOYOAKI, SHIMIZU KOTARO, MAKIZAKO HYUUMA, SHIMADA HIROYUKI, FURUNA TAKETO

日本理学療法学術大会(Web) ( (公社)日本理学療法士協会 ) 42 ( Suppl.2 ) O - 0524 2015.04

地域在住高齢者の活動習慣や食品摂食習慣と認知機能との関連性

SHIMIZU KOTARO, IHIRA HIKARU, MIZUMOTO ATSUSHI, MAKINO KEITARO, ISHIDA TOYOAKI, SHIMADA HIROYUKI, FURUNA TAKETO

日本理学療法学術大会(Web) ( (公社)日本理学療法士協会 ) 42 ( Suppl.2 ) P3 - 1065 2015.04

Tutorial: Guideline for Physically Frail of Older Adults

Furuna Taketo, Asakawa Yasuyoshi, Arai Takeshi, Ikezoe Tome, Inaba Yasuko, Ihira Hikaru, Shimada Hiroyuki, Makizako Hyuma

Physical Therapy Japan ( Japanese Society of Physical Therapy ) 42 ( 2 ) 206 - 210 2015

温熱介入によってオキサリプラチン誘発性末梢神経障害の発症抑制と改善を経験した2症例

IHIRA HIKARU, TAKIMOTO RISHU, TAKIMOTO RISHU, MATSUDA YUKA, MAKINO KEITARO, ONO MICHIHIRO, OKAGAWA YASUSHI, ISHIAI SUMIO, KATO JUNJI, FURUNA TAKETO

日本臨床腫瘍学会学術集会(CD-ROM) 13th ROMBUNNO.P3-1-77 2015

Association of Muscle Coactivation during Isometric and Isokinetic Knee Extension with Muscle Strength and Physical Performance

MAKINO KEITARO, IHIRA HIKARU, MIZUMOTO ATSUSHI, FURUNA TAKETO

理学療法科学 ( (一社)理学療法科学学会 ) 29 ( 6 ) 949 - 953 2014.12

[目的]膝伸展運動中の筋の同時活動を等尺性運動と等速性運動で測定し、異なる運動様式における同時活動と発揮筋力および運動パフォーマンスとの関連性を検討すること。[対象]健常若年者19名。[方法]膝伸展運動の主動作筋と拮抗筋の筋活動からcoactivation indexを算出し、膝伸展筋力、timed up and go testとの関連性を検討した。[結果]等速性運動でcoactivation indexと膝伸展筋力との間に負の関連性が認められた。また、両運動様式のcoactivation indexとtimed up and go testとの間に負の関連性が認められた。[結語]膝伸展運動時の過剰な同時活動は、発揮筋力およびtimed up and go testのパフォーマンスを低下させる可能性が示唆された。(著者抄録)

Association between fall history and subjective age among community-dwelling older people aged 75 and older

Ihira H, Mizumoto A, Makino K, Furuna T

9th Pan-Pacific Conference on Rehabilitation cum 21st Annual Congress of Gerontology 2014.11

積雪寒冷地域に在住する後期高齢者における冬期間の外出行動と身体機能および生活機能との関係

YASUDA KEISUKE, IHIRA HIKARU, MIZUMOTO ATSUSHI, MAKINO KEITARO, MIYABE YOKO, FURUNA TAKETO

日本理学療法学術大会(Web) ( (公社)日本理学療法士協会 ) 41 ( 大会特別号2 ) 0674 - 0674 2014.05

等尺性膝伸展運動における最大トルクと大腿筋厚,同時収縮率の年代比較

MAKINO KEITARO, IHIRA HIKARU, MIZUMOTO ATSUSHI, FURUNA TAKETO

日本理学療法学術大会(Web) ( (公社)日本理学療法士協会 ) 41 ( 大会特別号2 ) 0765 - 0765 2014.05

疼痛を有する後期高齢者の身体活動量と活動強度の特性

MURASE HIROSHI, FURUNA TAKETO, IHIRA HIKARU, MIZUMOTO ATSUSHI, MAKINO KEITARO

日本理学療法学術大会(Web) ( (公社)日本理学療法士協会 ) 41 ( 大会特別号2 ) 0352 - 0352 2014.05

計算課題と語想起課題が地域在住後期高齢者の二重課題歩行に及ぼす影響の比較

SHIMIZU KOTARO, SASAKI TAKESHI, IHIRA HIKARU, MIZUMOTO ATSUSHI, MAKINO KEITARO, FURUNA TAKETO

日本理学療法学術大会(Web) ( (公社)日本理学療法士協会 ) 41 ( 大会特別号2 ) 0065 - 0065 2014.05

75歳以上の地域在住高齢者における主観的な体力年齢と認知年齢に関連する要因

IHIRA HIKARU, FURUNA TAKETO, MIZUMOTO ATSUSHI, MAKINO KEITARO, SHIMADA HIROYUKI, MAKIZAKO HYUUMA

日本理学療法学術大会(Web) ( (公社)日本理学療法士協会 ) 41 ( 大会特別号2 ) 0676 - 0676 2014.05

高齢者の姿勢制御時における前注意過程の脳活動:ミスマッチ陰性電位測定による解析

井平光, 矢澤省吾, 長峯隆, 古名丈人, 松山清治

日本生理学雑誌 76 ( 2 ) 83 2014.03

Characteristic of physical functions and health-related indexes in community-dwelling older aged above 75 years with history of cancer

Ihira H, Mizumoto A, Yasuda K, Maikno K, Miyabe Y, Ohnishi H, Saitoh S, Akanuma T, Yasumura S, Suzuki T, Furuna T

The 20th IAGG World Congress of Gerontology and Geriatrics 2013.06

The role of trunk muscle performance underling the physical function in older people: a structural equation model

Ihira H, Mizumoto A, Yasuda K, Maikno K, Kimura M, Sasaki T, Makizako H, Furuna T

The 20th IAGG World Congress of Gerontology and Geriatrics 2013.06

タッチによる姿勢安定化に荷重の加え方が及ぼす影響

YASUDA KEISUKE, FURUNA TAKETO, IHIRA HIKARU, MIZUMOTO ATSUSHI, MAKINO KEITARO

日本理学療法学術大会(Web) ( (公社)日本理学療法士協会 ) 40 ( 大会特別号3 ) O - 100 2013.05

地域在住高齢者の1年間の連続歩行距離低下と身体機能との関連

MAKINO KEITARO, IHIRA HIKARU, MIZUMOTO ATSUSHI, YASUDA KEISUKE, FURUNA TAKETO

日本理学療法学術大会(Web) ( (公社)日本理学療法士協会 ) 40 ( 大会特別号3 ) P - 047 2013.05

積雪寒冷地域に在住する後期高齢者の冬期間の機能変化(PIPAOI‐study)

MIZUMOTO ATSUSHI, FURUNA TAKETO, IHIRA HIKARU, YASUDA KEISUKE, MAKINO KEITARO, SASAKI TAKESHI, MIYABE YOKO, AKANUMA TOMOMI, YOKOYAMA KAORI, SHIMADA HIROYUKI, SAITO SHIGEYUKI, ONISHI HIROFUMI, YASUMURA SEIJI, SUZUKI TAKAO

日本応用老年学会大会 8th 43 2013

地域在住高齢者の1年間の連続歩行距離低下と身体機能との関連

牧野圭太郎, 井平光, 水本淳, 安田圭佑, 古名丈人

日本理学療法学術大会 ( 公益社団法人日本理学療法士協会 ) 2012 ( 0 ) 48102066 - 48102066 2013

【はじめに、目的】高齢者における歩行能力の低下は、加齢に伴う身体機能低下の初期兆候として知られており、その重要性が広く認識されている。高齢者の歩行に関する先行研究では、歩行速度などの機能的変化についての検討が多く報告されているものの、歩行の耐久性などの活動に繋がる能力低下について縦断的に分析したものは散見される程度である。歩行能力低下を早期に発見し、加齢による活動制限に対する予防策を講じるためには、歩行の耐久性を含めてより多面的に身体機能の変化について検討する必要がある。本研究の目的は、地域在住高齢者における1年間の連続歩行距離低下と身体機能との関連について検討することとした。【方法】2009～2012年の間にS市にて年1回の頻度で毎年開催されている体力測定会において、上記の期間の内、連続した2年間のデータが揃っている65歳以上の地域在住高齢者47名（男性13名、女性34名、ベースライン平均年齢74.0±6.2歳）を対象とした。分析に用いた項目は、連続歩行距離、握力、開眼片脚立位時間、5m最大歩行速度、Functional Reach Testとした。連続歩行距離は質問紙を利用して、対象者の休まず歩ける距離を「1：10m未満」「2：10～50m未満」「3：50～100m未満」「4：100～500m未満」「5：500～1km未満」「6：1km以上」の6段階で聴取した。握力は、スメドレー式握力計を用いて測定し、2回の最大値を代表値として採用した。開眼片脚立位時間は、対象者の任意側の脚を拳上し続けることができる時間を計測した。5m最大歩行速度は、対象者に「できるだけ速く歩いてください」と教示し、直線11mの歩行路（加速路および減速路各3m、測定区間5m）上を歩行するのに要した時間を計測し、速度に換算した。Functional Reach Testは、安静立位にて基準線から最も前方に届いた手指先端の位置までの距離を計測し、2回の最大値を採用した。統計学的分析は、各変数の1年間の変化について、対応のあるt検定により検討した。また、対象者を1年後の連続歩行距離が低下した群と低下しなかった群の2群に分け、ベースラインにおける各身体機能の群間差を対応のないt検定を用いて検討した。統計処理にはSPSS19.0を使用し、有意水準は5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】対象者には本研究の目的について口頭および案内文により説明を行い、書面にて測定参加の同意を得た。なお、本研究は札幌医科大学倫理審査委員会の承認を受けて実施した。【結果】連続歩行距離および各身体機能について、一年間で有意な変化は認められなかった。ベースラインの連続歩行距離は、段階1が1名、段階2が0名、段階3が2名、段階4が4名、段階5が7名、段階6が33名であり、1年後の変化は9名が低下、38名が維持または向上という結果であった。 1年後の連続歩行距離が低下した群は、低下しなかった群と比較してベースラインの5m最大歩行速度が有意に低く（p=0.04）、その他身体機能の指標である握力（p=0.86）、開眼片脚立位時間（p=0.26）、Functional Reach Test（p=0.14）においては有意差が認められなかった。【考察】地域在住高齢者の連続歩行距離は、身体機能が比較的高い高齢者であっても1年間で低下する可能性があることが示された。また、ベースラインの歩行速度低下がその後の連続歩行距離低下と関連していることが確認された。一般的に加齢に伴う機能低下は、高次の社会的要素から低次の機能的要素へと低下が生じるとされている。本研究結果においても身体機能には1年間で変化が認められなかったが、連続歩行距離低下が低下した群、低下しなかった群に分けてみた場合、ベースラインの歩行速度が高い者が連続歩行距離を維持していたことが明らかとなった。以上から、運動機能を高いレベルで維持することの重要性が改めて示唆されたと考える。【理学療法学研究としての意義】地域在住高齢者の連続歩行距離の縦断変化を考えるうえで、初期の歩行速度を評価する必要性が示された。今後さらなる研究を行うことで、高齢者の連続歩行距離低下のリスクを発見し、早期介入に繋げるための有用な知見が得られると考える。

タッチによる姿勢安定化に荷重の加え方が及ぼす影響

安田圭佑, 古名丈人, 井平光, 水本淳, 牧野圭太郎

日本理学療法学術大会 ( 公益社団法人日本理学療法士協会 ) 2012 ( 0 ) 48100715 - 48100715 2013

【はじめに、目的】立位時に固定物に触ることで指先の皮膚を介して機械受容器が興奮し，体性感覚入力が増加することでCOP（Center of Pressure）の動揺が減少すると報告されている。特に，固定物に指先が加える力（コンタクトフォース）が1N以下であると，指先による力学的な支持の影響は小さいと報告されている。このようなタッチを用いた立位姿勢の安定化に関する研究の中で，触圧覚の重要性について報告されている一方で，固定物への荷重の加え方がCOP動揺の減少に影響するかについて明らかとされていない。先行研究のように固定物に触る時のコンタクトフォースを任意とした場合身体の動揺が大きくなると皮膚の変位が大きくなるが，コンタクトフォースを一定にする課題を与えた場合皮膚の変位が小さくなるために従来の方法に比べてCOP動揺が増加する可能性が予想される。本研究では，従来の方法によるタッチの場合とコンタクトフォースを一定とした場合のCOP動揺の比較を行うことで，固定物への荷重の加え方がタッチによる姿勢安定化に影響を与えるのかどうか検討することを目的とした。【方法】対象は健常成人男女16 名（平均年齢22.5 ± 1.3 歳，男8 名，女性8 名）とした。対象者には，床反力計（Kistler社製）の上で左足を前としたタンデム立位を取らせ，体側に垂らした右示指の位置に設置したピンチメータ（Biometrics社製）に示指の指腹を接触させた。被験者の前にはディスプレイを設置し，ピンチメータから得たコンタクトフォースをリアルタイムに掲示した。測定条件は，ピンチメータに触る条件を1）1N以下の任意の力で触るPrefer条件，2）0.2Nの一定の力で触る0.2N条件，3）0.5Nの一定の力で触る0.5N条件の3 条件に設定した。0.2 条件と0.5N条件では，ディスプレイ上の0.2Nおよび0.5Nの位置にターゲットとなるラインを掲示し，出来る限りそのラインにコンタクトフォースを合わせるよう教示した。試行はブロックランダマイズ化し，各4 試行測定した。床反力計およびピンチメータのサンプリング周波数は1000Hz とし，測定した30 秒間のうち最初と最後の2 秒間を除く20 秒間を解析区間とした。床半力データからCOPを算出し，COPおよびピンチメータのデータはフィルター処理後，COPデータから動揺速度および実効値面積，前後・左右方向の平均動揺振幅を算出し，ピンチメータデータから平均値および変動係数を算出した。統計学的分析として3 条件で得られた全ての変数に対し反復測定分散分析を行い，主効果の検討を行った。また，有意性が確認された場合Bonfferoniによる事後検定を行い有意性の検討を行った。統計解析にはSPSS19.0 を使用し，有意水準は5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】対象者にはヘルシンキ宣言の趣旨に沿い本研究の主旨および目的を口頭と書面にて説明し，書面にて同意を得た。なお，本研究は札幌医科大学倫理審査委員会の承認を受けて実施した。【結果】コンタクトフォースの平均値は，Prefer条件が0.191 ± 0.020N，0.2N条件が0.215 ± 0.005N，0.5N条件が0.498 ± 0.004N であり，Prefer条件および0.2N条件に比べて0.5N条件で有意に大きい値であった（p<0.05）。実効値面積および左右方向の平均動揺振幅は，Prefer条件に比べて0.2N条件および0.5N条件でそれぞれ有意な減少がみられ（p<0.05），0.2N条件と0.5N 条件の間では有意差はみられなかった。動揺速度および前後方向の平均動揺振幅は，3条件の間で有意差はみられなかった。【考察】従来のタッチ課題に比べて一定の力で触る課題を課すことで，左右方向の動揺の大きさおよび重心動揺面積が有意に減少した。動揺速度については3 条件で有意な差がみられなかった。これらのことから，固定物への荷重の加え方の違いは，身体動揺の振幅の大きさに影響を与える一方で，身体動揺の速さには影響を与えない可能性が考えられた。先行研究では0.2-0.5N程度の力が指先に加わったときにCOP動揺が減少すると報告されており，指先に加わる力が変動せずに一定であっても0.2-0.5N程度の力が指先に加わるということが身体動揺の安定化に重要である可能性が示唆された。【理学療法学研究としての意義】感覚障害や加齢によるバランス機能低下に対してアプローチする際に，上肢からの体性感覚入力による姿勢安定化の有用性を考える上での基礎的な知見を得ることが出来る。

ミスマッチ陰性電位測定による地域在住高齢者の前注意過程の脳活動解析 — 姿勢制御時の運動機能と認知機能との相互関係 —

井平光, 矢澤省吾, 古名丈人, 長峯隆, 松山清治

日本理学療法学術大会 ( 公益社団法人日本理学療法士協会 ) 2012 ( 0 ) 48101639 - 48101639 2013

【はじめに、目的】姿勢制御は、日常生活の基本動作遂行にとって不可欠な機能の一つである。姿勢制御の構成要素としては筋骨格系や前庭系などのさまざまな機能が挙げられており、特に高齢期においては、転倒などへの影響から姿勢制御と注意機能との関連性を示唆する報告が多い。注意機能は、注意資源を能動的に配分する情報処理過程の注意過程と、意識下における自動的な情報処理過程の前注意過程に区別されている。ミスマッチ陰性電位（Mismatch Negativity; MMN）は、均一な刺激系列にまれに逸脱刺激を挿入する課題（Oddball課題）に対する意識下の脳反応として出現する前注意過程の自動処理関連電位である。本研究では、姿勢制御課題に対する注意資源の配分量を変化させた際のMMNを若年者と高齢者で測定することで、前注意過程における情報処理過程への加齢の影響について明らかにすることを目的とした。【方法】対象は、若年者20 名（男性15 名、女性5 名、平均年齢21.8 ± 1.0 歳）、高齢者20 名（男性15 名、女性5 名、平均年齢73.6 ± 4.5 歳）とした。本研究では、3 段階の異なる難易度の姿勢制御条件でそれぞれOddball課題を提示した。姿勢制御条件は座位条件、安定した支持基底面での立位保持条件および不安定な支持基底面での立位保持条件の3 条件とした。本研究で提示したOddball課題は標準刺激と逸脱刺激から構成され、標準刺激は周波数1000Hz、提示確率80%で提示され、逸脱刺激は周波数1100Hz、提示確率20%で提示された。音刺激の持続時間は50ms、強度は50dB、隣接する音刺激の刺激間時間間隔は500msとした。それぞれの姿勢保持条件における腰部加速度と下腿の筋活動を身体動揺の指標とし、MMN振幅とMMN潜時を前注意過程における情報処理過程の指標とした。統計解析は腰部加速度、下腿の筋活動、MMN振幅およびMMN潜時について、年齢と課題条件を要因とする反復測定分散分析を行い、交互作用と主効果について検討した。統計処理にはSPSS19.0 を用い、危険率5%未満を有意とした。【倫理的配慮、説明と同意】対象者にはヘルシンキ宣言の趣旨に沿い本研究の主旨および目的を口頭と書面にて説明し、書面にて同意を得た。なお、本研究は札幌医科大学倫理審査委員会の承認を受けて実施した。【結果】腰部加速度は、若年者と高齢者ともに座位条件、安定した立位保持条件、不安定な立位保持条件の順で有意に増大した。また両群の腰部加速度変化に有意な交互作用が認められ、高齢群でより身体動揺が増大したことが確認された（p<0.01）。また、下腿の筋活動についても上記の課題順で増大し、高齢群で筋活動が増大するという交互作用が確認された（p<0.01）。さらに、MMN成分に関して、MMN潜時には交互作用や主効果が認められなかったのに対して、MMN振幅では群間と課題条件に有意な交互作用が認められ、高齢群では上記の課題順でMMN振幅が減少したことが確認された（p<0.01）。【考察】腰部加速度と下腿筋活動の結果から、座位条件と比較して立位条件で姿勢制御の難易度が高く、立位条件のなかでも支持基底面が不安定な条件で姿勢制御が困難であったことが確認された。また、この傾向は高齢群でより顕著にみられたことから、加齢に伴う姿勢調整機能の低下から、本研究で設定した課題では、高齢群は若年群に比べて姿勢制御がより困難であったことが示された。MMN成分に関して、姿勢制御の難易度が高い条件で高齢群でのみMMN振幅が減少した。このことは、姿勢制御の難易度が高くなった時に意識下の脳反応が高齢群で低下していたことを示唆するものであり、高齢者における姿勢制御時の外乱応答として、意識的に注意資源を配分する機能の低下に加えて無意識的な注意配分機能も低下していることが明らかになった。【理学療法学研究としての意義】姿勢制御の枠組みの中で、運動機能のみならず認知機能としての情報処理過程のメカニズムを明らかにすることは、姿勢制御を包含的に理解する上で重要であると考える。また、本研究では高齢者を対象として加齢の影響についても観察しており、今後は認知機能と転倒との関連性などについても明らかにできる可能性がある。

ミスマッチ陰性電位測定による地域在住高齢者の前注意過程の脳活動解析―姿勢制御時の運動機能と認知機能との相互関係―

IHIRA HIKARU, YAZAWA SHOGO, FURUNA TAKETO, NAGAMINE TAKASHI, MATSUYAMA KIYOJI

日本理学療法学術大会(Web) 48th A-O-08(J-STAGE) 2013

地域在住高齢者における体幹の機能的役割について―構造方程式モデリングによる検討―

井平光, 古名丈人, 木村美佳, 水本淳, 安田圭佑, 牧野圭太郎, 牧迫飛雄馬

日本公衆衛生学会総会抄録集 ( 日本公衆衛生学会 ) 71回 554 - 554 2012.10

地域在住高齢者の連続歩行距離には歩行時の体幹動揺が関係するのか?

安田圭佑, 古名丈人, 木村美佳, 井平光, 水本淳, 牧野圭太郎, 牧迫飛雄馬

日本公衆衛生学会総会抄録集 ( 日本公衆衛生学会 ) 71回 554 - 554 2012.10

地域在住高齢者における身体活動量と体幹機能との関連性

牧野圭太郎, 古名丈人, 木村美佳, 井平光, 水本淳, 安田圭佑, 牧迫飛雄馬

日本公衆衛生学会総会抄録集 ( 日本公衆衛生学会 ) 71回 554 - 554 2012.10

札幌市に在住する高齢者の身体活動量と環境要因の関連性

水本淳, 古名丈人, 井平光, 安田圭佑, 牧野圭太郎, 木村美佳, 牧迫飛雄馬

日本公衆衛生学会総会抄録集 ( 日本公衆衛生学会 ) 71回 555 - 555 2012.10

Investigation of the outcomes of routine cognitive activity with regard to elderly Japanese people

Ihira H, Furuna T, Sato S, Gondo Y, Hirano H, Watanabe S

Alzheimer’s Association International Conference 2012.07

下肢の身体図式と障害物跨ぎ動作の関係性の検討

牧野圭太郎, 佐々木健史, 古名丈人, 小松愛実, 村瀬裕志, 安田圭佑, 井平光, 水本淳, 大國美佳

理学療法学 ( (公社)日本理学療法士協会 ) 39 ( Suppl.2 ) 1295 - 1295 2012.04

歩行時の体幹加速度と体幹機能との関係―一般高齢者における検討―

安田圭佑, 古名丈人, 大國美佳, 井平光, 水本淳, 村瀬裕志, 佐々木健史

理学療法学 39 ROMBUNNO.1477 2012

運動習慣の有無に影響を与える生活習慣要因の検討―中年者と高齢者との比較および相違―

水本淳, 古名丈人, 井平光, 村瀬裕志, 大國美佳, 安田圭佑, 佐藤眞一, 権藤恭之, 渡辺修一郎

理学療法学 39 ROMBUNNO.1272 2012

地域在住高齢者における体幹機能評価の検討―運動機能評価の因子構造―

井平光, 大國美佳, 水本淳, 村瀬裕志, 安田圭佑, 佐々木健史, 古名丈人

理学療法学 39 ROMBUNNO.0339 2012

照度の違いによる歩行開始の制御とその加齢による影響

村瀬裕志, 古名丈人, 井平光, 水本淳, 大國美佳, 安田圭祐

理学療法学 39 ROMBUNNO.0880 2012

地域在住高齢者における身体活動度と運動機能,生活機能および生活空間指標との関連性

井平光, 古名丈人, 木村美佳, 村瀬裕志, 大国美佳, 安田圭佑, 波戸真之介, 牧迫飛雄馬, 島田裕之

日本公衆衛生学会総会抄録集 70th 293 2011.10

後期高齢者における大腿と下腿の筋厚比と運動機能および生活関連指標との関連

村瀬裕志, 古名丈人, 井平光, 島田裕之, 牧迫飛雄馬, 大國美佳, 安田圭祐, 波戸真之介, 木村美佳

日本公衆衛生学会総会抄録集 70th 292 2011.10

The influence of frequency of intervention via mail on physical and social function: examination in community-dwelling older adults living in rural area of northern Japan

古名丈人, 牧迫飛雄馬, 井平光

Applied gerontology ( 日本応用老年学会 ) 5 ( 1 ) 40 - 49 2011.06

CiNii J-GLOBAL

Age-related differences between postural control and attentional cost in one- legged standing posture

Hikaru Ihira H, Makizako H, Hato S, Murase Y, Mika O, Furuna T

World Confederation for Physical Therapy congress 2011.05

前方最大リーチ距離の予測値と実測値間の誤差に加齢および重量負荷が及ぼす影響

波戸真之介, 井平光, 大國美佳, 村瀬裕志, 古名丈人

理学療法学 38 ROMBUNNO.OI1-044 2011

寒冷地域在住高齢者における冬期間の外出頻度と健康関連指標との関連性

井平光, 古名丈人, 佐藤眞一, 石合純夫

北海道理学療法士学術大会プログラム・抄録集 62nd 80 2011

地域在住高齢者における見積もりリーチ能力と転倒経験との関連性

井平光, 波戸真之介, 村瀬裕志, 大国美佳, 古名丈人

理学療法学 38 ROMBUNNO.OI2-049 2011

寒冷過疎地域在住高齢者に対する通信介入が食習慣、運動行動に及ぼす影響

木村美佳, 古名丈人, 牧迫飛雄馬, 井平光, 島田裕之, 波戸真之介, 守安愛

日本公衆衛生学会総会抄録集 ( 日本公衆衛生学会 ) 69回 354 - 354 2010.10

後期高齢者における要介護の発生と歩行能力との関連 39ヵ月間の縦断研究

牧迫飛雄馬, 古名丈人, 赤沼智美, 吉田裕人, 島田裕之, 井平光, 横山香理, 鈴木隆雄

日本公衆衛生学会総会抄録集 ( 日本公衆衛生学会 ) 69回 372 - 372 2010.10

自主グループ型介護予防活動への参加有無による生活機能および健康指標の比較

井平光, 古名丈人, 牧迫飛雄馬, 波戸真之介, 村瀬裕志, 大国美佳, 赤沼智美, 横山香理, 吉田裕人, 鈴木隆雄

日本公衆衛生学会総会抄録集 ( 日本公衆衛生学会 ) 69回 358 - 359 2010.10

北海道の非都市部に在住する高齢者の生活空間に影響を及ぼす要因の検討

波戸真之介, 古名丈人, 井平光, 牧迫飛雄馬, 島田裕之, 村瀬祐志, 大国美佳, 木村美佳

日本公衆衛生学会総会抄録集 ( 日本公衆衛生学会 ) 69回 370 - 371 2010.10

北海道の地域在住高齢者におけるE-SASの内部構造の検討

村瀬裕志, 古名丈人, 井平光, 島田裕之, 牧迫飛雄馬, 波戸真之介, 大國美佳, 木村美佳

日本公衆衛生学会総会抄録集 ( 日本公衆衛生学会 ) 69回 368 - 369 2010.10

多重課題下における注意配分と姿勢制御応答との相互関係~若年者と高齢者の比較~

牧迫飛雄馬, 井平光, 島田裕之, ODDSSON Lars, 古名丈人

理学療法の医学的基礎 14 ( 1 ) 22 2010.05

転倒予測因子としての多重課題条件下での反応時間

牧迫飛雄馬, 古名丈人, 島田裕之, 井平光, 波戸真之介, 木村美佳, 鈴木隆雄

理学療法学 ( JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION ) 37 ( 0 ) ROMBUNNO.SE2-079 - E2Se2079 2010

【目的】高齢者における転倒は、要介護状態を引き起こす原因となる得る重要な問題である。日常生活では複数の課題に対して同時に注意を分配する必要があり、より多くの注意配分が要求される状況では転倒発生の危険が増大することが懸念される。本研究では、運動および認知課題の遂行を同時に要求された多重課題条件下での単純反応時間（simple reaction time：SRT）が、地域高齢者の転倒を予測する因子となり得るかを検証した。 【方法】手段的日常生活（IADL）が自立した75歳以上の地域在住高齢者45名（男性13名、女性32名、平均年齢79.6歳）を対象とした。2008年12月に運動機能測定（膝伸展筋力、Timed Up & Go test：TUG、開眼片脚立位時間）および日常生活や認知機能に関する質問紙調査を実施し、ベースライン測定値とした。さらに、ベースラインでは多重課題条件下でのSRTを測定した。前方50cmに呈示された光刺激に対して、対象者が右手で把持したボタンをなるべくはやく押すまでの反応時間を1ミリ秒（msec）単位で計測した。対象者は、自然立位でのSRTを練習した後に、3つの異なる条件でSRTを測定した。3つの課題条件は、1．運動課題（その場で足踏み）を付加した条件、2．認知課題（二桁数字の逆カウント）を付加した条件、3．運動と認知課題の両課題を付加した条件とし、各課題条件の順序はランダムとした。なお、測定回数は各条件で1回ずつとした。2009年5月に質問紙および面接による追跡調査を行い、ベースライン調査以降の5か月間で転倒を経験した者（転倒群）と経験しなかった者（非転倒群）に分類して、ベースライン測定値と転倒発生との関連を調べた。 【説明と同意】対象者には本研究の主旨および目的を口頭と書面にて説明し、同意を得た。なお、本研究は札幌医科大学倫理審査委員会の承認を受けて実施した。 【結果】追跡期間の5か月間で8名（17.8％）が1回以上の転倒を経験した。転倒群と非転倒群でベースライン測定値を比較した結果、転倒群で開眼片脚立位時間が有意に短く（p＜0.01）、運動課題を付加したSRTが有意に遅かった（p＜0.05）。また、運動課題を付加したSRTについて、ROC曲線から5か月間での転倒発生に対するカットオフ値を求めた結果、SRTが306msecで感度87.5％、特異度56.5％（ROC曲線下面積0.75, p＜0.05）となった。さらに、ロジスティック回帰分析の結果、運動課題を付加したSRTのカットオフ値（306msec）以上では、転倒発生に対するオッズ比（Odds Ratio: OR）が年齢と性で調整したモデル1においてOR＝9.9（p＜0.05）で有意となった。しかし、モデル1に加えて膝伸展筋力、TUG、開眼片脚立位時間で調整したモデル2では、OR＝6.5（p＝0.12）となり、有意な結果は得られなかった。 【考察】IADLの自立した地域在住後期高齢者において、運動課題の同時遂行を付加した条件でのSRT遅延は将来の転倒発生と関連することが示唆された。本研究では、転倒群と非転倒群で膝伸展筋力やTUGに差異を認めなかったことから、IADLが自立して同程度の筋力や移動能力を有する集団において、これらの運動機能評価では抽出できない転倒リスクを多重課題下でのSRTによって抽出することの可能性が示された。しかし、転倒発生に対する運動課題を付加したSRTの関連は、膝伸展筋力、TUG、開眼片脚立位時間で調整することで有意な結果とはならなかった。このことより、運動課題を付加したSRTは独立して将来の転倒発生を予測するには至らず、運動機能を評価する汎用性の高いパフォーマンステストに加えて、複数課題への注意配分が求められる条件下でのパフォーマンスの出来高を評価することが、日常生活の自立度の高い高齢者における転倒リスクを把握するためには、より有益な評価視点となり得ると考えられた。 【理学療法学研究としての意義】要支援、軽度要介護者が急増するわが国では、高齢者の転倒リスクの早期発見と早期対処は重要な課題である。本研究の結果は、単に運動パフォーマンスの出来高による評価にとどまらず、動作や反応に対する注意配分能力を加味した多面的な評価の重要性について有益な示唆を与えるものである。また、高齢社会の担い手として、地域高齢者を対象とした理学療法士による運動介入の独自性を明示するためにも、本研究の結果が新たな運動介入方法の検討に有益な示唆を提供するものと考える。以上の点から、本研究は地域高齢者を対象とした介護予防分野における理学療法研究として意義ある結果を含むものである。

寒冷過疎地域に在住する高齢者への教材を用いた通信型運動介入が運動機能に及ぼす影響―介入頻度により割り付けた無作為化比較対照試験―

井平光, 牧迫飛雄馬, 島田裕之, 波戸真之介, 木村美佳, 古名丈人

理学療法学 ( JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION ) 37 ( 0 ) ROMBUNNO.O2-209 - E3O2209 2010

【目的】地域在住高齢者の身体機能および生活機能を向上させる手段として、運動介入が有効であることが報告されている。しかし、これらの運動介入方法は、教室型の個別運動介入などが多く、物的および人的な環境の制約を余儀なくされる過疎地域では、地域高齢者に対して十分な運動介入を提供することが難しい場合もある。とくに寒冷積雪地における教室型の介入は、降雪の影響で参加することができない高齢者が多い。本研究では寒冷過疎地域高齢者を対象に自宅で可能な通信型運動介入が、5か月後の運動機能状態にどのような効果をもたらすかを無作為化比較試験にて検証した。 【方法】対象は北海道3町村に在住する143名の地域在住高齢者（平均年齢77.5±5.0歳男性45名、女性98名）とした。地域包括支援センターの呼びかけに応じて本研究への参加に同意し、2008年12月に行われた介入前（ベースライン）測定会に参加した139名を無作為に高頻度介入群72名と低頻度介入群67名の2群に割り付けた。身体機能評価として、最大歩行速度、Timed Up & Go test（TUG）、長座体前屈、膝伸展筋力を介入前と介入後（5か月後）に測定した。また、介入後測定時には、面接にて介入期間中の運動実施頻度を聴取した。介入には、自宅で行うことのできるストレッチと筋力増強運動を紹介したビデオおよび冊子教材を用いた。高頻度介入群に対しては、60分のビデオ教材を5巻に分割し、一か月に1巻のペースで郵送した。また、自宅での運動状況などに関する自由記載の手紙を送付するように依頼し、それに対して介入者が返信する通信介入を同様のペースで実施した。一方、低頻度介入群に対しては、分割していないビデオおよび冊子教材を1回送付するのみの介入とした。介入効果を検証するために、介入後の測定会に参加した対象者を分析対象とした。また、運動実施頻度については、ほぼ毎日何らかの運動をした群とそれ以外の群に分類し、介入後測定会に参加した対象者の介入前後の運動機能変化を検証した。統計学的分析としては、ベースライン調査値を群間比較するため対応のないt検定を用いて検討した。また、介入効果の検証には二元配置分散分析を用いて群間比較を行った。運動実施頻度の違いによる運動機能変化の検証には対応のあるt検定を用いて検討した。 【説明と同意】対象者には本研究の主旨および目的を口頭と書面にて説明し、書面にて同意を得た。なお、本研究は札幌医科大学倫理審査委員会の承認を受けて実施した。 【結果】ベースラインのすべての測定項目において、両群での有意な差は認められなかった。5か月後の介入後測定会に参加した対象者は高頻度介入群44名、低頻度介入群37名であり、以降の分析はこれらの対象者で実施した。各測定項目に対して、群と介入前後を要因とする二元配置分散分析を行ったところ、すべての項目で有意な交互作用は認められなかった。しかし、介入期間中にほぼ毎日何らかの運動をしていた対象者（32名）は、最大歩行速度が介入前後で1.78±0.7m/secから1.92±0.4m/secへ有意に改善し（p<0.05）、TUGに関しても介入前後で5.92±1.6secから5.5±1.1secへ有意な改善が認められた（p<0.05）。一方、運動頻度がほぼ毎日に満たなかった対象者（47名）はすべての項目で有意な改善は認められなかった。 【考察】本研究では、通信型の運動介入を用いた介入頻度の違いによる運動機能の変化に対する効果の違いはみられなかった。今回の高頻度介入群に対する介入方法は、月に一度のペースでビデオ教材を郵送することと手紙で運動状況を確認する内容であった。さらに、介入に用いた運動ビデオ教材は、在宅で行えるような低強度運動が中心であったため、本研究のような通信介入方法では5か月間で身体機能を向上させるほどの効果は得られなかったと考えられる。しかしながら、運動実施頻度の違いによって最大歩行速度とTUGに有意な差がみられたことから、寒冷積雪地における冬期間でも、何らかの運動を継続的に行うことで運動機能を維持できることが示唆された。今後は通信型運動介入の内容を再検討し、効率よく運動機能を向上させる方法を考案する必要があると考える。 【理学療法学研究としての意義】過疎地域高齢者に対しては、ADLの維持、拡大を目的とする理学療法的な介入を対象者と直接的に対峙せずに実施できる方法の検討が必要であると思われる。本研究においては、運動機能を改善させる介入効果は認められなかったが、継続的介入が比較的簡便である介入方略の有効性を検証する価値は高いと考えられる。

前方最大リーチ距離の予測と実測間の誤差に影響する因子の検討

波戸真之介, 古名丈人, 井平光, 牧迫飛雄馬

理学療法学 ( JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION ) 37 ( 0 ) ROMBUNNO.SE2-081 - E2Se2081 2010

【目的】日常生活におけるリーチ動作などにおいて、運動機能の自己認識が安全で安定した動作遂行に必要である。運動機能の自己認識の正確性を評価する方法のひとつとして、Perceived Reach Test（PRT）がある。これは、支持基底面内に重心を保持できる限界とされるPostural limits（以下姿勢限界）の自己認識の指標として、立位での前方最大リーチ距離の予測値と実測値の間の誤差を評価するテストである。先行研究により、その誤差は転倒発生の予測因子の一つであるとの報告があるが、運動機能の自己認識の概念的定義や構造については必ずしも明確ではない。そこで本研究は、運動の自己認識と他の運動機能や認知・心理・行動学的変数とどのような関係を有するか検討することを目的とした。 【方法】対象者は、二自治体において開催された健康関連事業に参加した住民のうち、65歳以上かつ急性の疾患を罹患していない女性高齢者85名（74.3±6.0歳）とした。対象者は保健師により血圧、脈拍、当日の体調のチェックを受け、予め定められた中止基準に該当しない者がその後の運動機能検査を受けた。また、運動機能検査後に質問紙による心理、行動学的特性を聴取した。姿勢限界の自己認知の測定にはPRTを用いて、リーチ距離の予測値と実測値を計測し、そこから予測と実測間の誤差、および誤差を実測値で除した正規化誤差を算出した。測定順序は姿勢限界の予測値、実測値の順とした。運動機能測定の項目は、握力、5m歩行時間、開眼片脚立ち時間とした。心理行動変数は、主観的健康観（よい、まあよい、やや悪い、悪いの4件）、A型行動パターン（前田，1985）を質問紙により聴取した。 統計学的分析は、PRTの結果と他の運動機能や心理行動変数の関係は積率相関係数を求めて検討した。さらに、測定された運動機能や心理行動変数の構造を検討するために探索的因子分析を行った。なお、探索的因子分析は、握力、5m歩行時間、開眼片脚立ち時間、主観的健康観（0＝やや悪いおよび悪い、1＝まあ良いと良い）、A型行動パターン（0＝非A型、1＝A型）、PRT（正規化誤差）の6項目で検証した。因子抽出法は主因子法を用いて、因子数は固有値1.0以上とし、プロマックス回転後の因子パターン負荷量から因子の解釈を行った。 【説明と同意】事業参加者に対して、事業の目的と趣旨、内容についての説明を行い、研究参加の同意を書面で得た。 【結果】<1．測定変数の記述統計と変数間の相関>PRTの平均値±標準偏差は予測：90.7±10.3cm、実測：102.0±8.0 cmであった。この両者から算出したPRTの相対誤差および正規化誤差はそれぞれ、11.3±9.8 cm、10.9±9.7 cmとなった。運動機能については同様に、握力：22.4±4.5kg、開眼片脚立ち：40.7±22.8秒、5m歩行速度：3.1±0.7秒であった。主観的健康観は、74名（85%）が健康・まあ健康と回答した。また11名（13%）がA型行動タイプと評定された。実測リーチ距離と相対誤差の間には有意な相関が認められた（r＝0.35、p<0.01）。また、実測された握力などの運動機能間、主観的健康観と5m歩行時間との間に有意な相関関係（p<0.05）が認められた。一方、PRTの正規化誤差と他の運動機能、心理行動変数の間に有意な相関は認められなかった。<2．探索的因子分析>固有値が1.0以上を示したのは2因子であった。プロマックス回転後の因子パターン負荷量から第1因子として、握力（－0.75）、5m歩行時間（0.82）、開眼片脚立ち時間（－0.61）、主観的健康観（0.68）が抽出され、第2因子としてはA型行動パターン（－0.81）とPRT（0.66）が抽出された（累積寄与率54.0％）。 【考察】本研究では実測された姿勢限界と（実測と予測の）誤差の間に相関関係を認め、前方へのリーチが大きい対象者ほど誤差が大きくなる傾向（過小評価）であった。これは虚弱高齢者では過大評価するという先行研究とは一致せず、本研究の対象者は機能状態が高く前方リーチ距離の絶対値が大きいことが影響していると考えられた。運動機能間および運動機能と主観的健康観については有意な相関間関係を認めたものの、PRTの誤差はいずれの変数とも有意な相関関係が認められなかった。測定した変数間の構造を見ると、各運動機能変数は同じ因子として抽出されたが、PRTの誤差は運動機能とは別のカテゴリーとして抽出された。従って、PRTの誤差は運動機能と別の側面を評価するユニークな変数である可能性が示唆された。 【理学療法学研究としての意義】運動の自己認識の誤差が生じる要因やその位置づけには不明な点が多く、それらを明らかにする試みは理学療法士が関与する介護予防などの健康支援活動にとって有益な情報を提供するものと考えられる。

Interaction between the level of walking speed and the ability to multi-task conditions in older people

Ihira H, Makizako H, Shimada H, Kimura M, Furuna T

The 20th IAGG World Congress of Gerontology and Geriatrics 2009.06

認知課題が歩行に及ぼす影響について

MIYABE YOKO, FURUNA TAKETO, IHIRA HIKARU, MAKISAKO HYUUMA, KATAYOSE MASAKI

理学療法学 36 ROMBUNNO.P2-067 2009

重心動揺計と小型三軸加速度計による身体動揺評価の比較

井平光, 古名丈人, 牧迫飛雄馬

理学療法学 ( JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION ) 36 ( 0 ) ROMBUNNO.P1-083 - A3P1083 2009

【目的】本研究は、立位保持において重心動揺計で計測される足圧中心変化と小型三軸加速度計で計測される加速度変化を比較し、小型三軸加速度計による身体動揺評価の有用性を検討した． 【方法】対象は健常若年者18名（男性10名、女性8名、平均年齢21.8±1.3歳）とした．現在、重篤な整形疾患、神経疾患がある者、前庭機能などに障害があり平衡機能に影響を与える疾患を有する者は除外した．また、ヘルシンキ宣言に基づき実験のリスクについて説明し、実験参加の同意を書面にて得たのち計測を行った．重心動揺計はGRAVICORDER GS-10（アニマ社製）を使用し、加速度計は小型三軸加速度計（Micro Stone社製）を使用した．課題は重心動揺計上での姿勢保持課題とし、加速度計を腰部(第五腰椎部)と前額部の二か所に取り付け30 秒間同時に計測した．姿勢保持課題はRomberg肢位での開眼と閉眼課題、片脚立位での開眼と閉眼課題の四条件とした．一条件でそれぞれ二回の計測を行い、その平均値を代表値とした．重心動揺計での測定値は、単位軌跡長を分析対象とした．加速度計の測定値は左右(X)、前後(Y)、上下(Z)方向の加速度をもとにXY合成加速度、XYZ合成加速度値を算出し、その実効値(Root Means Square: RMS)を分析対象とした． 【結果】加速度測定の信頼性を確認するために、二回繰り返しの級内相関係数を求めたところ0.916であった．単位軌跡長と腰部XY合成加速度、XYZ合成加速度には強い正の相関関係がみとめられた(r=0.910, p<0.01）、(r= 0.907, p<0.01）．また単位軌跡長と前額部でのXY合成加速度、XYZ合成加速度にも強い正の相関関係がみとめられた(r=0.850, p<0.01）、(r=0.890, p<0.01）． 【考察】級内相関係数より、加速度計での測定は信頼性が高いことが示された．また、単位軌跡長と加速度の関係では、XY合成加速度だけでなく、XYZ合成加速度の間にも強い相関関係がみられたことから、立位保持において重心動揺計で測定された単位軌跡長と加速度計で測定された三次元空間での身体動揺量の間に相関性があるとことが示された．これにより、加速度計は身体動揺機器として有用であり、重心動揺計では不可能な計測条件でも加速度計を使用することで身体動揺量を評価できる可能性が示唆された．また、腰部および前額部の両部位での加速度と単位軌跡長のあいだに相関関係がみられことは、本研究での課題条件下では、どちらの部位でも身体動揺を捉える事ができたということができる．今後は三軸加速度計の妥当性をさらに検討するために、床反力計や三次元動作解析などと比較する必要があると考える． 【まとめ】重心動揺計で測定された単位軌跡長と加速度計で測定された腰部および前額部での加速度には、それぞれ強い正の相関関係が認められた．立位での身体動揺評価において三軸加速度計での測定は有用であると考えられた．

Relationship between task difficulty and probe reaction time in postural control

Hikaru Ihira, Taketo Furuna, Hyuma Makizako, Yoko Miyabe

Rigakuryoho Kagaku ( The Society of Physical Therapy Science ) 24 ( 5 ) 727 - 732 2009

[Purpose] The purpose of this study was to determine the relationship between postural sway and probe reaction time in single-leg standing with different task difficulties. [Subjects] Ten adults (six men and four women mean age: 22.4 ± 1.0 years) were submitted to four dual-task conditions (double support standing, ground single-leg standing, and single-leg standing on three and five balance mats). [Methods] The probe reaction time was measured with auditory reaction task, and 2-dimensional accelerations that were assumed to be the index of the postural sway were also measured. [Results] The postural sway was smallest in double support standing, becoming larger in the order of ground single-leg standing, three balance mats, and five balance mats. The probe reaction time showed similar characteristics. [Conclusion] Similar to observations in the previous studies, it was confirmed that probe reaction time increased as postural sway increased. © 2009, The Society of Physical Therapy Science. All rights reserved.

Relationship between task difficulty and probe reaction time in postural control

Hikaru Ihira, Taketo Furuna, Hyuma Makizako, Yoko Miyabe

Rigakuryoho Kagaku 24 ( 5 ) 727 - 732 2009

認知課題が歩行に及ぼす影響について

宮部瑶子, 古名丈人, 井平光, 牧迫飛雄馬, 片寄正樹

日本理学療法学術大会 ( JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION ) 2008 ( 0 ) A3P2067 - A3P2067 2009

【目的】 注意や認知機能の評価には，運動課題と認知課題を同時に行なう二重課題(dual task)が用いられ，単一課題(single task)時と比べて運動が稚拙になることが報告されている．しかし，運動の自動化と認知課題との注意量に関した報告は少なく，十分には明らかになっていない．そこで本研究では，認知課題が歩行に与える影響について検討すること，及び歩行と認知課題間の注意配分量の関連性について検討することを目的とした． 【方法】 対象者は，健常成人8名(男性5名，女性3名，平均年齢22.1±1.1歳)とした．また，ヘルシンキ宣言に基づき実験リスクについて説明し，実験参加の同意を書面にて得たのち測定を行った．運動課題は歩行，認知課題はmental課題及び手作業課題とした．mental課題は，「コップの水をこぼさないように注意する」こととし，手作業課題は，「水と同量の重さの石が入ったコップを持つ」を用いた．歩行速度は，各課題ともに速い歩行(fast)，自然歩行(prefer)，遅い歩行(slow)とした．測定項目は，歩幅(step length；SL)，一歩ごとの時間(step time；ST)，こぼれた水の量とした．SLの計測方法は，上靴の底にパウダーを塗布し，歩行路上についた足跡を利用して，右(もしくは左)踵接地から左(もしくは右)踵接地までの距離を計測した．STの計測は，フットスイッチにて同定した．SL，STともに歩行開始後2歩目から連続する12歩目までの合計10歩とした． 【結果】 mental歩行のSLは手作業歩行のSLと比較して，有意にSLが減少し(p<0.05)，mental歩行のSTは手作業歩行のSTと比較して，有意にSTが増加した(p<0.05)． mental課題下における，水への内省報告と水をこぼした量に関しては，slow，prefer，fastのいずれの速度においても有意な相関は認められなかった(r=-0.30，p=0.17)． 【考察】 mental歩行のSLは，手作業歩行のSLと比較して，slow，prefer，fastの順に10.3%，14.6%，13.6%減少した．以下同様にmental歩行のSTは，手作業歩行のSTに比べ，23.0%，13.0%，4.8%増加した．これは，mental課題下では水をこぼさないように注意したことにより，歩行に対する注意配分量が減少したためだと考えられる． 【まとめ】 健常成人8名を対象に，認知課題が歩行に及ぼす影響について検討した．その結果，いずれの速度においても，手作業歩行に比べてmental歩行での歩幅は減少し，一歩時間は増加した．また，両課題ともに歩行速度がprefer時に，最も一歩時間のばらつきが少ないことが認められ，自由歩行速度は歩行への注意配分量が最も少なかったということが示唆された．