学歴 【 表示 ／ 非表示 】

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• 1999年

  -

  2006年

  北海道大学   大学院医学研究科   社会医学  

• 1991年

  -

  1993年

  千葉大学   大学院 看護学研究科  

• 　

  -

  1988年

  千葉大学   看護学部  

学位 【 表示 ／ 非表示 】

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• 看護学修士

所属学協会 【 表示 ／ 非表示 】

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• 　

  　

  　

  日本公衆衛生学会

• 　

  　

  　

  日本精神分析学会

• 　

  　

  　

  日本子どもの虐待防止研究会

• 　

  　

  　

  Japan Psycho-analytical association

• 　

  　

  　

  japanese Society of Public Health

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研究分野 【 表示 ／ 非表示 】

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• ライフサイエンス   臨床看護学  

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• 札幌医科大学   保健医療学部 看護学科 保健医療学部看護学科看護学第三講座   教授  

研究キーワード 【 表示 ／ 非表示 】

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• 精神看護学

論文 【 表示 ／ 非表示 】

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• Can sense of coherence indicate resilience and mitigate the cycle of violence in parenting?

  Sawada I, Kishi R, Maruyama T

  Open Journal of Nursing   11 ( 9 ) 728 - 741  2022年  [査読有り]

  担当区分：   筆頭著者

• Conceptual Analysis of <i>Ohen</i> as Practiced in the Medical Field for People with Some Health Problems in Japan

  Izumi Sawada, Ryoko Michinobu, Yukiyo Ishikawa, Kenichi Ogawa, Hitomi Harada

  Journal of Japan Academy of Nursing Science ( Japan Academy of Nursing Science )  42   652 - 660  2022年

  DOI

• 子どもの虐待防止における親支援プログラムの活用に関わる1考察～エコロジカルモデルの視点から臨床～

  澤田いずみ

  臨床教育学研究   9   45 - 59  2021年  [査読有り]

  担当区分：   筆頭著者

• 保健医療学系3学科合同による段階的多職種連携教育の評価‐卒業生を対象にしたフォーカスグループインタビュー‐

  首藤英里香, 澤田いずみ, 中村充雄, 青木信裕, 後藤葉子, 竹田里江, 大日向輝美

  札幌保健科学雑誌 ( 札幌医科大学保健医療学部 )  ( 9 ) 41 - 47  2020年03月  [査読有り]

  　概要を見る

  目的:卒業生からのインタビューを通して,保健医療総論で得た知識や学びとそれがどのようにチーム医療実践に活かされているかを明らかにすることを目的とした。方法:チーム医療に携わる機会のある本学卒後1年以内の3学科(看護学科・理学療法学科・作業療法学科)の卒業生16名にフォーカスグループインタビューを実施した。結果:保健医療総論が実践に活かされている学びとして17のサブカテゴリーと4のカテゴリー(1)チーム医療の基盤となる仲間意識,(2)接遇マナーを基盤とした支援者としてのコミュニケーション力,(3)チーム協働の大切さと困難さの実感,(4)自職種の役割理解とともに高まる他職種理解の必要性を抽出した。結論:卒業後の就職先でのチーム連携のあり様は様々であるものの,保健医療総論で協力して課題を成し遂げた達成感等から,チームを構築しようという能動的な行動が報告された。本科目の体験は多職種連携教育において有用であると考えられた。(著者抄録)

• 医療系学士課程における段階的IPE評価のための多職種連携能力自己評価尺度(ICASU)の信頼性と妥当性の検討

  澤田 いずみ, 首藤 英里香, 中村 充雄, 青木 信裕, 後藤 葉子, 竹田 里江, 大日向 輝美

  医学教育 ( (一社)日本医学教育学会 )  51 ( 1 ) 1 - 13  2020年02月  [査読有り]

  　概要を見る

  目的:学士課程における多職種連携能力自己評価尺度(ICASU)の信頼性と妥当性の検討。対象:全学年学部生355(看護197、理学79、作業79)人。方法:28項目の自己評価票を作成し到達度と学習機会を5段階で回答を求め、天井効果を示した項目と因子分析で因子負荷量0.4未満の項目を削除した。結果:有効回答率89.2%で、16項目が選定され、到達度と学習機会において、基盤的コミュニケーション能力、自職種・他職種理解、チーム医療協働能力の3因子が抽出され、α係数は0.8以上を示した。結論:ICASUは多職種連携能力を段階的に示す3因子で構成され、概念妥当性と内的整合性が単施設において検証された。(著者抄録)

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Misc 【 表示 ／ 非表示 】

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• 保健医療学系学生の卒前教育における段階的多職種連携実践科目の教育評価(第一報) 各科目の学習目標と学習機会・到達度の関連

  中村 充雄, 青木 信裕, 首藤 英里香, 後藤 葉子, 竹田 里江, 澤田 いずみ, 大日向 輝美

  札幌保健科学雑誌 ( 札幌医科大学保健医療学部 )  ( 9 ) 52 - 57  2020年03月

  　概要を見る

  本学部のチーム医療実践能力の段階的な育成を目的として開講されている保健医療総論において,各学年の学習目標に対し学習機会と到達度の関連を調査・検討した。対象は2018年度に本学保健医療学部に在籍する全学生355名とした。科目の総合的評価を行うため28項目からなる「学習目標到達度に関わる自己評価票」を作成し,各科目の開講前・終講時に自己評価を調査した。併せて同項目について学習機会の有無について尋ねた。結果,有効回答率は89.2%であった。1学年における対人コミュニケーション能力,2学年の対象者への安心感ある対応,3学年の自職種・他職種の役割と専門性の理解,4学年の対象者への支援プラン策定に関わるチーム医療実践能力は学習目標に応じ学習機会も到達度も高かった。一方で対象者や多職種との意図的コミュニケーションは,学習機会は半数程度で到達度が低く卒後教育にて継続的に対応する必要があると考える。(著者抄録)

• 保健医療学系大学学生の卒前における段階的多職種連携実践科目の教育評価(第二報) 1学年と4学年の到達度の比較

  青木 信裕, 中村 充雄, 首藤 英里香, 後藤 葉子, 竹田 里江, 澤田 いずみ, 大日向 輝美

  札幌保健科学雑誌 ( 札幌医科大学保健医療学部 )  ( 9 ) 58 - 62  2020年03月

  　概要を見る

  目的:在校生へのアンケート調査から1学年と4学年の結果に着目し,「保健医療総論」のチーム医療実践能力に関わる学習について4年間の到達度を検討した。方法:我々が作成した保健医療総論の学習到達度に関する28項目のアンケートを保健医療学部各学年の学生に対して保健医療総論受講前後に実施した。得られた結果から,保健医療総論受講前の1学年と全ての保健医療総論を受講後の4学年のアンケート結果を比較した。結果:全ての項目において,4学年の割合が高値を示した。到達度の度合いは質問項目によって異なっており,専門性を活かしたコミュニケーションは到達度合いが低値であるものの積み上げ効果が確認された。チーム医療能力に関する項目では,自職種・他職種の理解が4年間で図られたことが示唆された。結論:「保健医療総論」は4年間の積み上げ学習により,チーム医療実践能力に関わる自己評価の到達度を高めることに有効な教育である。(著者抄録)

• 医療系学士課程における段階的IPE評価のための多職種連携能力自己評価尺度(ICASU)の信頼性と妥当性の検討

  澤田 いずみ, 首藤 英里香, 中村 充雄, 青木 信裕, 後藤 葉子, 竹田 里江, 大日向 輝美

  医学教育 ( (一社)日本医学教育学会 )  51 ( 1 ) 1 - 13  2020年02月

  　概要を見る

  目的:学士課程における多職種連携能力自己評価尺度(ICASU)の信頼性と妥当性の検討。対象:全学年学部生355(看護197、理学79、作業79)人。方法:28項目の自己評価票を作成し到達度と学習機会を5段階で回答を求め、天井効果を示した項目と因子分析で因子負荷量0.4未満の項目を削除した。結果:有効回答率89.2%で、16項目が選定され、到達度と学習機会において、基盤的コミュニケーション能力、自職種・他職種理解、チーム医療協働能力の3因子が抽出され、α係数は0.8以上を示した。結論:ICASUは多職種連携能力を段階的に示す3因子で構成され、概念妥当性と内的整合性が単施設において検証された。(著者抄録)

• 医科系大学における段階的多職種連携教育の評価(第2報) 卒業生対象のフォーカスグループインタビュー

  首藤 英里香, 澤田 いずみ, 大日向 輝美

  日本看護学教育学会誌 ( (一社)日本看護学教育学会 )  29 ( 学術集会講演集 ) 181 - 181  2019年08月

• 医科系大学における段階的多職種連携教育の評価(第1報) チーム医療実践能力に対する学生の自己評価

  澤田 いずみ, 首藤 英里香, 大日向 輝美

  日本看護学教育学会誌 ( (一社)日本看護学教育学会 )  29 ( 学術集会講演集 ) 160 - 160  2019年08月

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共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 ／ 非表示 】

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• 精神疾患をもつ親への応援型ショートケア開設に向けた応援の実践知の創出に関わる研究

  基盤研究(C)

  研究期間:

  2023年04月

  -

  2027年03月

   

  澤田 いずみ, 小川 賢一, 原田 由香, 石川 幸代, 道信 良子, 原田 瞳

• 親支援プログラム受講によって保護者は地域の子育て支援資源と積極的につながれるか

  基盤研究(C)

  研究期間:

  2022年04月

  -

  2026年03月

   

  加藤 則子, 塩田 昇, 蓋 若エン, 澤田 いずみ, 梶原 由紀子, 江上 千代美, 麻生 保子

• “応援”概念に基づく精神障害をもつ人の子育て支援アプローチの開発に関わる研究

  基盤研究(C)

  研究期間:

  2019年04月

  -

  2023年03月

   

  澤田 いずみ, 石川 幸代, 塚本 美奈, 道信 良子, 小川 賢一, 原田 瞳

  　研究概要を見る

  本研究の目的は、保健医療福祉分野における“応援”という概念を秋からにし、精神障害を持つ親への子育て支援における新たなパラダイムとアプローチを創出することである。 目的１である「医療福祉分野の文献で使用されている“応援”の概念を明らかにすること」については、医学中央雑誌、最新看護検索，CiNii Article ,メディカルファインダーから検索した医療分野における応援の実践を報告した29文献を対象として、応援の概念分析を実施した。応援の前提要件、属性、帰結にかかわるカテゴリーが抽出され、これに基づいて“応援”の概念に関わる仮説モデルと定義を明らかにできた。現在、研究分担者と分析の妥当性の検討を行い、4月中に投稿予定である。 目的２である、「北海道浦河町における精神障害を持つ親を対象とした当事者中心の対話型カンファレンス『応援ミーティング』参加者の応援のプロセスを明らかにする」は、COVID-19の感染拡大防鼠措置に関わる移動制限により実施できておらず、研究期間を1年延期することとした。目的１で行った概念分析の結果、導き出された応援の仮説モデルと定義の検証に関わるインタビューガイドを作成し、令和4年度に面接調査を実施する予定である。 また、本年度は、これまで実施してきた精神障害を持つ親へのメンタルクリニックにおける子育てプログラムの成果と課題について、英文ジャーナルへの投稿を行った。現在、混合研究法に基づいて再分析を行い、再投稿に向けて執筆中である。

• 青年期のメンタルヘルスへの早期介入プログラム導入とその評価についての研究

  基盤研究(C)

  研究期間:

  2018年04月

  -

  2022年03月

   

  柳川 敏彦, 加藤 則子, 澤田 いずみ, 藤田 一郎, 上野 昌江

  　研究概要を見る

  思春期の子どもの発達を取り巻く、虐待、不登校、いじめ、非行、暴力、自殺などの問題への進展予防を目的として、豪州で開発されたセミナー形式ティーントリプルP（TTPS）を導入し、その効果を検証した。対象は11～15歳の子どもを持つ養育者とした。 TTPS前後比較57名では、子育てスタイルPSの手ぬるさ、過剰反応、多弁さのすべての項目で改善が得られ、親の精神状態DASSの抑うつ、不安、ストレスの軽減が得られ、高い満足度CSQを示した。プログラム6週間後も親36名のPS、DASSの効果の持続が確認され、子どものDASSにおいて感情的症状、問題行動、不注意/多動の改善ともにCSQの維持が認められた。

• 地域における子育て支援プログラムの遠隔実施の効果に関する検証

  基盤研究(C)

  研究期間:

  2018年04月

  -

  2021年03月

   

  加藤 則子, 澤田 いずみ, 藤田 一郎, 柳川 敏彦

  　研究概要を見る

  近年の核家族化とコミュニティーの崩壊の中で、育児知識の伝承が不十分となり育児不安が増大する中で、親支援プログラムのニードが高まり、その一例である前向き子育てプログラム（トリプルP）についても、対面での参加のみならず、遠隔地でも受けられる仕組みの必要性が生じた。このため家庭訪問を通じて実施する方法とzoomによるビデオカンファレンス機能を活用する方法によりプログラムを実施し、客観的指標により効果を検証した。家庭訪問による場合対面実施の場合とそん色のない効果が、zoomによる場合無介入の対照群に比べて統計的に有意な効果があることが実証された。

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