Updated on 2025/08/22

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SHIRAI Noriko
 
Organization
School of Health Science Department of Nursing Division of Maternal and Child Nursing Lecturer
Title
Lecturer
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Presentations

Research Projects

  • 看護学生から助産学生、新人助産師の発達段階に応じた経験学習循環過程の縦断的研究

    Grant number：21K10572  2021.4 - 2025.3

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    正岡 経子, 白井 紀子, 荻田 珠江, 林 佳子, 前田 尚美, 植木 瞳, 中村 彩希子

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    Grant amount：\3900000 （ Direct Cost: \3000000 、 Indirect Cost：\900000 ）

    研究実施に先立ち、covid-19感染症拡大下での看護及び助産教育に関する研究背景をより明確にするため、特に実習科目の実施状況に関する情報収集を行った。その結果、「新型コロナウィルス感染症に関連する保健師助産師看護師養成学校における臨地実習等の実施状況調査」によると、289教育課程中臨地実習の代替措置を行ったのは281課程であり、代替措置の方法の90.7%が「学内実習・学内演習」、88.6％が「オンライン実習」、83.3％が「紙面による課題学習」であった。ほとんどの大学が臨床・臨地実習を学内実習やオンラインなど複数の方法での代替実施をした状況であることが明らかになった。また、助産学実習においても全国助産師教育協議会が実態調査を行っており、学内実習やオンライン実習への切り替えにより、例年通りの実習が困難であった教育機関が多かった一方で、例年通りの分娩介助実習等が行ていた教育機関も一定数あり、助産師養成機関による教育内容の格差が課題として挙げられている。
    臨地・臨床実習の代替実習の取り組みについては、いくつか調査報告が出されており、学内やオンライン等で行うシミュレーション教育は、学生の知識と技術の統合といった点ではある一定程度の学習効果は得られることは共通見解といえる。しかし一方で、乳幼児の啼泣や母子の相互作用の様子、リアルな分娩経過中の産婦の様子や急変も含めた複数の事象が同時進行する臨床のリアリティを再現することには限界がある。
    先行研究の調査により、看護教育および助産教育ともに臨床・臨地の実習でコアとなる学習内容と臨床・臨地以外でも修得可能なものを整理し、新たな枠組みの中で教育プログラムの調整・再考を迫られており、現有のリソースを基に継続検討をしている状況であることが明らかになった。

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  • 総合周産期母子医療センターにおけるMFICUの病床管理と看護管理者の役割

    Grant number：21K10657  2021.4 - 2024.3

    日本学術振興会  科学研究費助成事業  基盤研究(C)

    林 佳子, 白井 紀子, 中村 康香, 荒川 亜希子, 平石 皆子, 松原 まなみ, 坂上 明子, 大月 恵理子, 林 ひろみ, 西方 真弓

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    Grant amount：\4160000 （ Direct Cost: \3200000 、 Indirect Cost：\960000 ）

    国内の看護管理者が行う病床管理とその役割、および周産期母子医療センターにおける病床管理について、文献検討をおこなった。
    周産期母子医療センターの病床管理については、研究者が医師であることが多く、その大半は新生児集中治療室の病床数が医療圏に対し充足しているか検討していた。周産期母子医療センターの母体胎児集中治療室および産科病床数が適正であるかの検討は、解説・総説、限定された地域や医療圏での調査報告が散見された。
    看護管理者が行っている病床管理に関する研究は、病院全体での病床稼働率の向上を図るうえで課題となる在院日数の短縮と院内全体での空床活用に関する看護部での組織的取り組みについて扱っていた。集中治療室管理料が算定される集中治療室等の有効活用に関する報告はあったが、母体胎児集中治療室の病床活用についての研究結果は見出されなかった。入室する妊産褥婦にとっての環境という視点で、母体胎児集中治療室の病床を分析した研究はわずかに認められたが、医療圏にとっての必要病床数の検討、対象者に必要な療養環境の判断に基づく病床管理、診療報酬を得るために母体胎児集中治療室の病床の効率的な運用に関する研究は認められなかった。総合周産期母子医療センターにおいては、母体胎児集中治療室および産科病床の両方を使って、入院に応需し、療養環境が選択されていると考えられる。総合周産期母子医療センターの産科および母体胎児集中治療室の病床管理について看護管理者が果たす役割について、明らかにしていく視点が明らかになった。

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  • 病院前周産期症例の安全な分娩に繋がる職種間連携システムの機能向上にむけた研究

    Grant number：20K10909  2020.4 - 2024.3

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(C)  基盤研究(C)

    白井 紀子, 正岡 経子, 林 佳子, 荻田 珠江, 前田 尚美, 久野 芳佳, 植木 瞳, 中村 彩希子

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    Grant amount：\4290000 （ Direct Cost: \3300000 、 Indirect Cost：\990000 ）

    本研究は、病院前周産期症例の搬送の実態、救急隊と医療機関の連携の実態、関係職種の認識を調査し、分娩対応や搬送に係る一連の機能性を高める要素を明らかにすることを目的としている。本研究は、２段階の調査を実施する予定である。
    2021年度は、６か所の地域の病院前周産期症例の搬送経験を持つ救急隊員11人にインタビュー調査を実施した。搬送中に実際に分娩の補助を行った者、自宅で出産したばかりの母子を搬送した者、言語が通じない外国人夫婦、未受診妊婦の搬送を担当した者等、様々な経験からの語りが得られた。現在、インタビューデータの逐語録作成後、分析を行っている段階である。搬送を経験した救急隊員の語りからは、通報時の情報と現場到着時の状況が変化していることへの対応の難しさ、未受診妊婦などの特殊な状況下での対応の難しさがあること、普段から地域の医療職種とのコミュニケーションがあることが搬送時の連携を速やかにしていること等が明らかになってきている。これらをもとに病院前周産期症例の搬送に係る職種の機能性を上げる要素についてまとめる。

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  • Development of an evaluation tool for the ability to learn and foster learning from care experience for improving the practical skills of midwives

    Grant number：15K11708  2015.4 - 2020.3

    Japan Society for the Promotion of Science  Grants-in-Aid for Scientific Research Grant-in-Aid for Scientific Research (C)  Grant-in-Aid for Scientific Research (C)

    MASAOKA KEIKO

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    Grant amount：\4160000 （ Direct Cost: \3200000 、 Indirect Cost：\960000 ）

    The purpose of this study is to clarify the ability of midwives to learn from experience and the ability to nurture learning from experience, and to create tools to evaluate them. In order for midwives to learn from care experience, six elements are required, such as［learning from the practice and advice of senior midwives］［reflecting on my own judgements and actions］,［understanding how the patient feels by putting myself in her position］ became clear. In order for seniors midwives to nurture the learning of junior midwives, there are four elements such as ［ability to grasp the daily changes and growth of junior midwives] [ability to look inside oneself and correct the direction in which they interact with junior midwives] became clear. In the future, it will be an issue to repeat the operation of the created evaluation tools and build an education and training program.

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