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北海道の地域在住高齢者におけるE-SASの内部構造の検討

村瀬裕志, 古名丈人, 井平光, 島田裕之, 牧迫飛雄馬, 波戸真之介, 大國美佳, 木村美佳

日本公衆衛生学会総会抄録集 ( 日本公衆衛生学会 ) 69回 368 - 369 2010.10

多重課題下における注意配分と姿勢制御応答との相互関係~若年者と高齢者の比較~

牧迫飛雄馬, 井平光, 島田裕之, ODDSSON Lars, 古名丈人

理学療法の医学的基礎 14 ( 1 ) 22 2010.05

J-GLOBAL

転倒予測因子としての多重課題条件下での反応時間

牧迫飛雄馬, 古名丈人, 島田裕之, 井平光, 波戸真之介, 木村美佳, 鈴木隆雄

理学療法学 ( JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION ) 37 ( 0 ) ROMBUNNO.SE2-079 - E2Se2079 2010

【目的】高齢者における転倒は、要介護状態を引き起こす原因となる得る重要な問題である。日常生活では複数の課題に対して同時に注意を分配する必要があり、より多くの注意配分が要求される状況では転倒発生の危険が増大することが懸念される。本研究では、運動および認知課題の遂行を同時に要求された多重課題条件下での単純反応時間（simple reaction time：SRT）が、地域高齢者の転倒を予測する因子となり得るかを検証した。 【方法】手段的日常生活（IADL）が自立した75歳以上の地域在住高齢者45名（男性13名、女性32名、平均年齢79.6歳）を対象とした。2008年12月に運動機能測定（膝伸展筋力、Timed Up & Go test：TUG、開眼片脚立位時間）および日常生活や認知機能に関する質問紙調査を実施し、ベースライン測定値とした。さらに、ベースラインでは多重課題条件下でのSRTを測定した。前方50cmに呈示された光刺激に対して、対象者が右手で把持したボタンをなるべくはやく押すまでの反応時間を1ミリ秒（msec）単位で計測した。対象者は、自然立位でのSRTを練習した後に、3つの異なる条件でSRTを測定した。3つの課題条件は、1．運動課題（その場で足踏み）を付加した条件、2．認知課題（二桁数字の逆カウント）を付加した条件、3．運動と認知課題の両課題を付加した条件とし、各課題条件の順序はランダムとした。なお、測定回数は各条件で1回ずつとした。2009年5月に質問紙および面接による追跡調査を行い、ベースライン調査以降の5か月間で転倒を経験した者（転倒群）と経験しなかった者（非転倒群）に分類して、ベースライン測定値と転倒発生との関連を調べた。 【説明と同意】対象者には本研究の主旨および目的を口頭と書面にて説明し、同意を得た。なお、本研究は札幌医科大学倫理審査委員会の承認を受けて実施した。 【結果】追跡期間の5か月間で8名（17.8％）が1回以上の転倒を経験した。転倒群と非転倒群でベースライン測定値を比較した結果、転倒群で開眼片脚立位時間が有意に短く（p＜0.01）、運動課題を付加したSRTが有意に遅かった（p＜0.05）。また、運動課題を付加したSRTについて、ROC曲線から5か月間での転倒発生に対するカットオフ値を求めた結果、SRTが306msecで感度87.5％、特異度56.5％（ROC曲線下面積0.75, p＜0.05）となった。さらに、ロジスティック回帰分析の結果、運動課題を付加したSRTのカットオフ値（306msec）以上では、転倒発生に対するオッズ比（Odds Ratio: OR）が年齢と性で調整したモデル1においてOR＝9.9（p＜0.05）で有意となった。しかし、モデル1に加えて膝伸展筋力、TUG、開眼片脚立位時間で調整したモデル2では、OR＝6.5（p＝0.12）となり、有意な結果は得られなかった。 【考察】IADLの自立した地域在住後期高齢者において、運動課題の同時遂行を付加した条件でのSRT遅延は将来の転倒発生と関連することが示唆された。本研究では、転倒群と非転倒群で膝伸展筋力やTUGに差異を認めなかったことから、IADLが自立して同程度の筋力や移動能力を有する集団において、これらの運動機能評価では抽出できない転倒リスクを多重課題下でのSRTによって抽出することの可能性が示された。しかし、転倒発生に対する運動課題を付加したSRTの関連は、膝伸展筋力、TUG、開眼片脚立位時間で調整することで有意な結果とはならなかった。このことより、運動課題を付加したSRTは独立して将来の転倒発生を予測するには至らず、運動機能を評価する汎用性の高いパフォーマンステストに加えて、複数課題への注意配分が求められる条件下でのパフォーマンスの出来高を評価することが、日常生活の自立度の高い高齢者における転倒リスクを把握するためには、より有益な評価視点となり得ると考えられた。 【理学療法学研究としての意義】要支援、軽度要介護者が急増するわが国では、高齢者の転倒リスクの早期発見と早期対処は重要な課題である。本研究の結果は、単に運動パフォーマンスの出来高による評価にとどまらず、動作や反応に対する注意配分能力を加味した多面的な評価の重要性について有益な示唆を与えるものである。また、高齢社会の担い手として、地域高齢者を対象とした理学療法士による運動介入の独自性を明示するためにも、本研究の結果が新たな運動介入方法の検討に有益な示唆を提供するものと考える。以上の点から、本研究は地域高齢者を対象とした介護予防分野における理学療法研究として意義ある結果を含むものである。

DOI CiNii J-GLOBAL

寒冷過疎地域に在住する高齢者への教材を用いた通信型運動介入が運動機能に及ぼす影響―介入頻度により割り付けた無作為化比較対照試験―

井平光, 牧迫飛雄馬, 島田裕之, 波戸真之介, 木村美佳, 古名丈人

理学療法学 ( JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION ) 37 ( 0 ) ROMBUNNO.O2-209 - E3O2209 2010

【目的】地域在住高齢者の身体機能および生活機能を向上させる手段として、運動介入が有効であることが報告されている。しかし、これらの運動介入方法は、教室型の個別運動介入などが多く、物的および人的な環境の制約を余儀なくされる過疎地域では、地域高齢者に対して十分な運動介入を提供することが難しい場合もある。とくに寒冷積雪地における教室型の介入は、降雪の影響で参加することができない高齢者が多い。本研究では寒冷過疎地域高齢者を対象に自宅で可能な通信型運動介入が、5か月後の運動機能状態にどのような効果をもたらすかを無作為化比較試験にて検証した。 【方法】対象は北海道3町村に在住する143名の地域在住高齢者（平均年齢77.5±5.0歳男性45名、女性98名）とした。地域包括支援センターの呼びかけに応じて本研究への参加に同意し、2008年12月に行われた介入前（ベースライン）測定会に参加した139名を無作為に高頻度介入群72名と低頻度介入群67名の2群に割り付けた。身体機能評価として、最大歩行速度、Timed Up & Go test（TUG）、長座体前屈、膝伸展筋力を介入前と介入後（5か月後）に測定した。また、介入後測定時には、面接にて介入期間中の運動実施頻度を聴取した。介入には、自宅で行うことのできるストレッチと筋力増強運動を紹介したビデオおよび冊子教材を用いた。高頻度介入群に対しては、60分のビデオ教材を5巻に分割し、一か月に1巻のペースで郵送した。また、自宅での運動状況などに関する自由記載の手紙を送付するように依頼し、それに対して介入者が返信する通信介入を同様のペースで実施した。一方、低頻度介入群に対しては、分割していないビデオおよび冊子教材を1回送付するのみの介入とした。介入効果を検証するために、介入後の測定会に参加した対象者を分析対象とした。また、運動実施頻度については、ほぼ毎日何らかの運動をした群とそれ以外の群に分類し、介入後測定会に参加した対象者の介入前後の運動機能変化を検証した。統計学的分析としては、ベースライン調査値を群間比較するため対応のないt検定を用いて検討した。また、介入効果の検証には二元配置分散分析を用いて群間比較を行った。運動実施頻度の違いによる運動機能変化の検証には対応のあるt検定を用いて検討した。 【説明と同意】対象者には本研究の主旨および目的を口頭と書面にて説明し、書面にて同意を得た。なお、本研究は札幌医科大学倫理審査委員会の承認を受けて実施した。 【結果】ベースラインのすべての測定項目において、両群での有意な差は認められなかった。5か月後の介入後測定会に参加した対象者は高頻度介入群44名、低頻度介入群37名であり、以降の分析はこれらの対象者で実施した。各測定項目に対して、群と介入前後を要因とする二元配置分散分析を行ったところ、すべての項目で有意な交互作用は認められなかった。しかし、介入期間中にほぼ毎日何らかの運動をしていた対象者（32名）は、最大歩行速度が介入前後で1.78±0.7m/secから1.92±0.4m/secへ有意に改善し（p<0.05）、TUGに関しても介入前後で5.92±1.6secから5.5±1.1secへ有意な改善が認められた（p<0.05）。一方、運動頻度がほぼ毎日に満たなかった対象者（47名）はすべての項目で有意な改善は認められなかった。 【考察】本研究では、通信型の運動介入を用いた介入頻度の違いによる運動機能の変化に対する効果の違いはみられなかった。今回の高頻度介入群に対する介入方法は、月に一度のペースでビデオ教材を郵送することと手紙で運動状況を確認する内容であった。さらに、介入に用いた運動ビデオ教材は、在宅で行えるような低強度運動が中心であったため、本研究のような通信介入方法では5か月間で身体機能を向上させるほどの効果は得られなかったと考えられる。しかしながら、運動実施頻度の違いによって最大歩行速度とTUGに有意な差がみられたことから、寒冷積雪地における冬期間でも、何らかの運動を継続的に行うことで運動機能を維持できることが示唆された。今後は通信型運動介入の内容を再検討し、効率よく運動機能を向上させる方法を考案する必要があると考える。 【理学療法学研究としての意義】過疎地域高齢者に対しては、ADLの維持、拡大を目的とする理学療法的な介入を対象者と直接的に対峙せずに実施できる方法の検討が必要であると思われる。本研究においては、運動機能を改善させる介入効果は認められなかったが、継続的介入が比較的簡便である介入方略の有効性を検証する価値は高いと考えられる。

DOI CiNii J-GLOBAL

前方最大リーチ距離の予測と実測間の誤差に影響する因子の検討

波戸真之介, 古名丈人, 井平光, 牧迫飛雄馬

理学療法学 ( JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION ) 37 ( 0 ) ROMBUNNO.SE2-081 - E2Se2081 2010

【目的】日常生活におけるリーチ動作などにおいて、運動機能の自己認識が安全で安定した動作遂行に必要である。運動機能の自己認識の正確性を評価する方法のひとつとして、Perceived Reach Test（PRT）がある。これは、支持基底面内に重心を保持できる限界とされるPostural limits（以下姿勢限界）の自己認識の指標として、立位での前方最大リーチ距離の予測値と実測値の間の誤差を評価するテストである。先行研究により、その誤差は転倒発生の予測因子の一つであるとの報告があるが、運動機能の自己認識の概念的定義や構造については必ずしも明確ではない。そこで本研究は、運動の自己認識と他の運動機能や認知・心理・行動学的変数とどのような関係を有するか検討することを目的とした。 【方法】対象者は、二自治体において開催された健康関連事業に参加した住民のうち、65歳以上かつ急性の疾患を罹患していない女性高齢者85名（74.3±6.0歳）とした。対象者は保健師により血圧、脈拍、当日の体調のチェックを受け、予め定められた中止基準に該当しない者がその後の運動機能検査を受けた。また、運動機能検査後に質問紙による心理、行動学的特性を聴取した。姿勢限界の自己認知の測定にはPRTを用いて、リーチ距離の予測値と実測値を計測し、そこから予測と実測間の誤差、および誤差を実測値で除した正規化誤差を算出した。測定順序は姿勢限界の予測値、実測値の順とした。運動機能測定の項目は、握力、5m歩行時間、開眼片脚立ち時間とした。心理行動変数は、主観的健康観（よい、まあよい、やや悪い、悪いの4件）、A型行動パターン（前田，1985）を質問紙により聴取した。 統計学的分析は、PRTの結果と他の運動機能や心理行動変数の関係は積率相関係数を求めて検討した。さらに、測定された運動機能や心理行動変数の構造を検討するために探索的因子分析を行った。なお、探索的因子分析は、握力、5m歩行時間、開眼片脚立ち時間、主観的健康観（0＝やや悪いおよび悪い、1＝まあ良いと良い）、A型行動パターン（0＝非A型、1＝A型）、PRT（正規化誤差）の6項目で検証した。因子抽出法は主因子法を用いて、因子数は固有値1.0以上とし、プロマックス回転後の因子パターン負荷量から因子の解釈を行った。 【説明と同意】事業参加者に対して、事業の目的と趣旨、内容についての説明を行い、研究参加の同意を書面で得た。 【結果】<1．測定変数の記述統計と変数間の相関>PRTの平均値±標準偏差は予測：90.7±10.3cm、実測：102.0±8.0 cmであった。この両者から算出したPRTの相対誤差および正規化誤差はそれぞれ、11.3±9.8 cm、10.9±9.7 cmとなった。運動機能については同様に、握力：22.4±4.5kg、開眼片脚立ち：40.7±22.8秒、5m歩行速度：3.1±0.7秒であった。主観的健康観は、74名（85%）が健康・まあ健康と回答した。また11名（13%）がA型行動タイプと評定された。実測リーチ距離と相対誤差の間には有意な相関が認められた（r＝0.35、p<0.01）。また、実測された握力などの運動機能間、主観的健康観と5m歩行時間との間に有意な相関関係（p<0.05）が認められた。一方、PRTの正規化誤差と他の運動機能、心理行動変数の間に有意な相関は認められなかった。<2．探索的因子分析>固有値が1.0以上を示したのは2因子であった。プロマックス回転後の因子パターン負荷量から第1因子として、握力（－0.75）、5m歩行時間（0.82）、開眼片脚立ち時間（－0.61）、主観的健康観（0.68）が抽出され、第2因子としてはA型行動パターン（－0.81）とPRT（0.66）が抽出された（累積寄与率54.0％）。 【考察】本研究では実測された姿勢限界と（実測と予測の）誤差の間に相関関係を認め、前方へのリーチが大きい対象者ほど誤差が大きくなる傾向（過小評価）であった。これは虚弱高齢者では過大評価するという先行研究とは一致せず、本研究の対象者は機能状態が高く前方リーチ距離の絶対値が大きいことが影響していると考えられた。運動機能間および運動機能と主観的健康観については有意な相関間関係を認めたものの、PRTの誤差はいずれの変数とも有意な相関関係が認められなかった。測定した変数間の構造を見ると、各運動機能変数は同じ因子として抽出されたが、PRTの誤差は運動機能とは別のカテゴリーとして抽出された。従って、PRTの誤差は運動機能と別の側面を評価するユニークな変数である可能性が示唆された。 【理学療法学研究としての意義】運動の自己認識の誤差が生じる要因やその位置づけには不明な点が多く、それらを明らかにする試みは理学療法士が関与する介護予防などの健康支援活動にとって有益な情報を提供するものと考えられる。

DOI CiNii J-GLOBAL

Interaction between the level of walking speed and the ability to multi-task conditions in older people

Ihira H, Makizako H, Shimada H, Kimura M, Furuna T

The 20th IAGG World Congress of Gerontology and Geriatrics 2009.06

認知課題が歩行に及ぼす影響について

MIYABE YOKO, FURUNA TAKETO, IHIRA HIKARU, MAKISAKO HYUUMA, KATAYOSE MASAKI

理学療法学 36 ROMBUNNO.P2-067 2009

DOI J-GLOBAL

重心動揺計と小型三軸加速度計による身体動揺評価の比較

井平光, 古名丈人, 牧迫飛雄馬

理学療法学 ( JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION ) 36 ( 0 ) ROMBUNNO.P1-083 - A3P1083 2009

【目的】本研究は、立位保持において重心動揺計で計測される足圧中心変化と小型三軸加速度計で計測される加速度変化を比較し、小型三軸加速度計による身体動揺評価の有用性を検討した． 【方法】対象は健常若年者18名（男性10名、女性8名、平均年齢21.8±1.3歳）とした．現在、重篤な整形疾患、神経疾患がある者、前庭機能などに障害があり平衡機能に影響を与える疾患を有する者は除外した．また、ヘルシンキ宣言に基づき実験のリスクについて説明し、実験参加の同意を書面にて得たのち計測を行った．重心動揺計はGRAVICORDER GS-10（アニマ社製）を使用し、加速度計は小型三軸加速度計（Micro Stone社製）を使用した．課題は重心動揺計上での姿勢保持課題とし、加速度計を腰部(第五腰椎部)と前額部の二か所に取り付け30 秒間同時に計測した．姿勢保持課題はRomberg肢位での開眼と閉眼課題、片脚立位での開眼と閉眼課題の四条件とした．一条件でそれぞれ二回の計測を行い、その平均値を代表値とした．重心動揺計での測定値は、単位軌跡長を分析対象とした．加速度計の測定値は左右(X)、前後(Y)、上下(Z)方向の加速度をもとにXY合成加速度、XYZ合成加速度値を算出し、その実効値(Root Means Square: RMS)を分析対象とした． 【結果】加速度測定の信頼性を確認するために、二回繰り返しの級内相関係数を求めたところ0.916であった．単位軌跡長と腰部XY合成加速度、XYZ合成加速度には強い正の相関関係がみとめられた(r=0.910, p<0.01）、(r= 0.907, p<0.01）．また単位軌跡長と前額部でのXY合成加速度、XYZ合成加速度にも強い正の相関関係がみとめられた(r=0.850, p<0.01）、(r=0.890, p<0.01）． 【考察】級内相関係数より、加速度計での測定は信頼性が高いことが示された．また、単位軌跡長と加速度の関係では、XY合成加速度だけでなく、XYZ合成加速度の間にも強い相関関係がみられたことから、立位保持において重心動揺計で測定された単位軌跡長と加速度計で測定された三次元空間での身体動揺量の間に相関性があるとことが示された．これにより、加速度計は身体動揺機器として有用であり、重心動揺計では不可能な計測条件でも加速度計を使用することで身体動揺量を評価できる可能性が示唆された．また、腰部および前額部の両部位での加速度と単位軌跡長のあいだに相関関係がみられことは、本研究での課題条件下では、どちらの部位でも身体動揺を捉える事ができたということができる．今後は三軸加速度計の妥当性をさらに検討するために、床反力計や三次元動作解析などと比較する必要があると考える． 【まとめ】重心動揺計で測定された単位軌跡長と加速度計で測定された腰部および前額部での加速度には、それぞれ強い正の相関関係が認められた．立位での身体動揺評価において三軸加速度計での測定は有用であると考えられた．

DOI CiNii J-GLOBAL

Relationship between task difficulty and probe reaction time in postural control

Hikaru Ihira, Taketo Furuna, Hyuma Makizako, Yoko Miyabe

Rigakuryoho Kagaku ( The Society of Physical Therapy Science ) 24 ( 5 ) 727 - 732 2009

[Purpose] The purpose of this study was to determine the relationship between postural sway and probe reaction time in single-leg standing with different task difficulties. [Subjects] Ten adults (six men and four women mean age: 22.4 ± 1.0 years) were submitted to four dual-task conditions (double support standing, ground single-leg standing, and single-leg standing on three and five balance mats). [Methods] The probe reaction time was measured with auditory reaction task, and 2-dimensional accelerations that were assumed to be the index of the postural sway were also measured. [Results] The postural sway was smallest in double support standing, becoming larger in the order of ground single-leg standing, three balance mats, and five balance mats. The probe reaction time showed similar characteristics. [Conclusion] Similar to observations in the previous studies, it was confirmed that probe reaction time increased as postural sway increased. © 2009, The Society of Physical Therapy Science. All rights reserved.

DOI CiNii

Relationship between task difficulty and probe reaction time in postural control

Hikaru Ihira, Taketo Furuna, Hyuma Makizako, Yoko Miyabe

Rigakuryoho Kagaku 24 ( 5 ) 727 - 732 2009

DOI J-GLOBAL

認知課題が歩行に及ぼす影響について

宮部瑶子, 古名丈人, 井平光, 牧迫飛雄馬, 片寄正樹

日本理学療法学術大会 ( JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION ) 2008 ( 0 ) A3P2067 - A3P2067 2009

【目的】 注意や認知機能の評価には，運動課題と認知課題を同時に行なう二重課題(dual task)が用いられ，単一課題(single task)時と比べて運動が稚拙になることが報告されている．しかし，運動の自動化と認知課題との注意量に関した報告は少なく，十分には明らかになっていない．そこで本研究では，認知課題が歩行に与える影響について検討すること，及び歩行と認知課題間の注意配分量の関連性について検討することを目的とした． 【方法】 対象者は，健常成人8名(男性5名，女性3名，平均年齢22.1±1.1歳)とした．また，ヘルシンキ宣言に基づき実験リスクについて説明し，実験参加の同意を書面にて得たのち測定を行った．運動課題は歩行，認知課題はmental課題及び手作業課題とした．mental課題は，「コップの水をこぼさないように注意する」こととし，手作業課題は，「水と同量の重さの石が入ったコップを持つ」を用いた．歩行速度は，各課題ともに速い歩行(fast)，自然歩行(prefer)，遅い歩行(slow)とした．測定項目は，歩幅(step length；SL)，一歩ごとの時間(step time；ST)，こぼれた水の量とした．SLの計測方法は，上靴の底にパウダーを塗布し，歩行路上についた足跡を利用して，右(もしくは左)踵接地から左(もしくは右)踵接地までの距離を計測した．STの計測は，フットスイッチにて同定した．SL，STともに歩行開始後2歩目から連続する12歩目までの合計10歩とした． 【結果】 mental歩行のSLは手作業歩行のSLと比較して，有意にSLが減少し(p<0.05)，mental歩行のSTは手作業歩行のSTと比較して，有意にSTが増加した(p<0.05)． mental課題下における，水への内省報告と水をこぼした量に関しては，slow，prefer，fastのいずれの速度においても有意な相関は認められなかった(r=-0.30，p=0.17)． 【考察】 mental歩行のSLは，手作業歩行のSLと比較して，slow，prefer，fastの順に10.3%，14.6%，13.6%減少した．以下同様にmental歩行のSTは，手作業歩行のSTに比べ，23.0%，13.0%，4.8%増加した．これは，mental課題下では水をこぼさないように注意したことにより，歩行に対する注意配分量が減少したためだと考えられる． 【まとめ】 健常成人8名を対象に，認知課題が歩行に及ぼす影響について検討した．その結果，いずれの速度においても，手作業歩行に比べてmental歩行での歩幅は減少し，一歩時間は増加した．また，両課題ともに歩行速度がprefer時に，最も一歩時間のばらつきが少ないことが認められ，自由歩行速度は歩行への注意配分量が最も少なかったということが示唆された．

DOI CiNii

Relationships between postural sway and probe reaction time in single-leg standing

Ihira H, Furuna T, Makizako H, Miyabe Y, Kozuka N

10th International Congress of the Asian Confederation for Physical Therapy 2008.08

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